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ファンドの特色
主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証券)を含む)｡株式および株価指数先物の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上とすることを基本とする｡企業のファンダメンタルズ､成長性等を総合的に勘案して銘柄選択を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡
分配金履歴
決算頻度：３ヶ月
| 2025年09月08日 | 0円 |
| 2025年06月09日 | 0円 |
| 2025年03月07日 | 0円 |
| 2024年12月09日 | 10円 |
| 2024年09月09日 | 0円 |
| 2024年06月07日 | 950円 |
| 2024年03月07日 | 1,200円 |
| 2023年12月07日 | 750円 |
| 2023年09月07日 | 100円 |
| 2023年06月07日 | 10円 |
| 2023年03月07日 | 300円 |
| 2022年12月07日 | 650円 |
| 設定来累積分配金 | 11,320円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
投信会社開示情報
- 目論見書
- 運用報告書1
2025年06月09日 - 運用報告書2
2024年12月09日 - 月報
パフォーマンス
| 1年 |
3年 (年率) |
5年 (年率) |
10年 (年率) |
|
|---|---|---|---|---|
|
トータルリターン
|
3.16% | 14.18% | 19.17% | 9.82% |
|
標準偏差
|
16.86 | 15.32 | 14.98 | 20.62 |
|
シャープレシオ
|
0.16 | 0.92 | 1.28 | 0.48 |
ファンドレーティング
総合
★★★
|
ファンド レーティング |
カテゴリー内 リターン |
標準偏差 | |
|---|---|---|---|
| 3年 | ★★★ | 平均的 | やや小さい |
| 5年 | ★★★ | やや低い | やや小さい |
| 10年 | ★★ | やや低い | やや小さい |
リスクメジャー（対 全ファンド）
設定日：2008-06-13 償還日：2050-06-07
お申込情報
| 購入時手数料率（税込） | 3.30％ |
|---|---|
| 解約時手数料率（税込） | 換金手数料はかかりません。 |
| 信託報酬等合計（税込・年率） | 1.848% |
| 信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 |
| その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
| 申込単位 | １千円以上１円単位 |
| 換金 | 詳しくは販売会社にお問合せください。 |
| 投資リスク |
・投資信託の基準価額は、組入れ有価証券（株式・債券等）等の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ・組入れ有価証券（株式・債券等）等は、株式指標・金利・その有価証券等の発行者の信用状態の変化等や、取引が十分な流動性の下で行えない（流動性リスク）等を原因とした値動きにより変動します。 ・外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動（為替変動リスク）により基準価額が変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。 |
投資家のみなさまにご確認いただきたい事項
- ●投資信託は預金、保険契約ではありません。
- ●投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- ●当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- ●投資信託の運用・設定は投資信託会社（委託会社）が行います。
- ●投資信託は元本および利回りの保証はありません。
- ●投資信託は組入有価証券等の価格下落や、組入有価証券の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産を組み入れている場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。投資信託の運用および損失は、ご購入されたお客様に帰属します。
- ●投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
- ●投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ（書面による解除）の適用はありません。
- ●投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。
投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等は当金庫本支店等にご用意しています。 - ●当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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