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ファンドの特色
主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。
分配金履歴
決算頻度：半年
| 2024年12月02日 | 500円 |
| 2024年05月30日 | 500円 |
| 2023年11月30日 | 500円 |
| 2023年05月30日 | 500円 |
| 2022年11月30日 | 500円 |
| 2022年05月30日 | 500円 |
| 2021年11月30日 | 500円 |
| 2021年05月31日 | 500円 |
| 2020年11月30日 | 500円 |
| 2020年06月01日 | 500円 |
| 2019年12月02日 | 500円 |
| 2019年05月30日 | 500円 |
| 設定来累積分配金 | 10,830円 |
運用レポート
資産構成比
パフォーマンス
2025年02月28日
| 年 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) | 10年(年率) |
|---|---|---|---|---|
| トータルリターン | 14.87% | 21.52% | 23.28% | 17.56% |
| 標準偏差 | 23.85 | 23.73 | 22.26 | 20.41 |
| シャープレシオ | 0.62 | 0.91 | 1.05 | 0.86 |
※カテゴリー内での当ファンドのリターンの順位を表しています。
レーティング
総合★★★★
| ファンド レーティング | カテゴリー内 リターン | 標準偏差 | |
|---|---|---|---|
| 3年 | ★★★ | 高い | 大きい |
| 5年 | ★★★★ | 高い | やや大きい |
| 10年 | ★★★★★ | 高い | やや大きい |
リスクメジャー
設定日：1999-11-29償還日：--
お申込メモ
| 購入単位 | 1万円（口）以上 1円（口）単位 （当初1口＝1円） |
|---|---|
| 購入価額 | 購入受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金単位 | 1口以上 1口単位 |
| 換金価額 | 換金受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額 |
| 売買受渡日 | 申込受付日から起算して5営業日目 |
| 申込締切時間 | 原則として毎営業日の午後3時30分まで(所定の事務手続きが完了したもの) |
| 信託期間 | 無期限(平成11年11月29日設定) |
| 決算日 | 年2回（5/30、11/30） |
| 収益分配 | 各決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行 |
ファンドの費用
直接的に負担する費用
| 購入時手数料率（税込） | 1億円未満 3.30% 1億円以上 2.20% 5億円以上 1.10% 10億円以上 0.55% |
|---|---|
| 換金時手数料率（税込） | -- |
| 信託財産留保額 | 0 |
信託財産で間接的に負担する費用
| 信託報酬（税込） | 2.09% |
|---|---|
| その他費用・手数料 | 保有期間や運用の状況に応じて異なる |
※上記の信託報酬はウエルスアドバイザーが独自に集計している値です。正確な値は目論見書をご確認ください。
投資信託のご留意点
手数料等諸費用について
申込時に直接ご負担になる費用等
- 申込手数料等
所定の申込手数料等をご負担になる場合がありますが商品ごとに異なるため、ここでは表示することができません。
換金時に直接ご負担になる費用等
- 信託財産留保金等
所定の信託財産留保金等をご負担になる場合がありますが商品ごとに異なるため、ここでは表示することができません。
- 信託報酬
所定の信託報酬をご負担になる場合ありますが商品ごとに異なるため、ここでは表示することができません。 - その他の費用
有価証券等の売買にかかる手数料等、その他のファンドの運営・管理に関する費用等をご負担になる場合がありますが、これらの費用等は、事前に計算ができないため、その総額・計算方法を記載しておりません。
リスクについて
- 投資信託、投資証券はその投資対象となっている株券、債券、投資信託、不動産、商品等（以下、裏付け資産（※）といいます。）の価格や評価額に連動して基準価格が変動し損失が生じるおそれがあります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。その他外貨建て資産に投資した場合には為替変動リスク等もあります。
- 投資信託、投資証券は裏付け資産の発行者の業務や財産の状況等に変化が生じた場合、投資信託、投資証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
- 投資信託等には、解約することができない一定の期間（クローズド期間）が定められているものもありますのでご留意ください。
- リスク等の詳細については投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されておりますので、お申し込みにあたっては、投資信託説明書の内容をご確認ください。
※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。
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