主に、世界のエネルギー関連株約40%、鉱山株約40%、金鉱株約20%の割合で分散投資を行う。エネルギー資源や、アルミニウム、金などの鉱物資源を採掘、精製、販売などに関わる企業の株式に投資し、中長期的な投資信託財産の成長を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。
決算頻度:3ヶ月
2024年11月20日 | 0円 |
2024年08月20日 | 0円 |
2024年05月20日 | 0円 |
2024年02月20日 | 0円 |
2023年11月20日 | 0円 |
2023年08月21日 | 0円 |
2023年05月22日 | 0円 |
2023年02月20日 | 0円 |
2022年11月21日 | 0円 |
2022年08月22日 | 0円 |
2022年05月20日 | 0円 |
2022年02月21日 | 0円 |
設定来累積分配金 | 700円 |
購入単位 | 1万円以上1円単位(分配金受取コース) |
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購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
換金単位 | 1円単位 |
換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
売買受渡日 | 原則として申込受付日から起算して7営業日目 |
申込締切時間 | 原則として毎営業日の午後3時半まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの) |
信託期間 | 無期限(信託設定日:2007年12月21日) |
決算日 | 毎年2月、5月、8月、11月の各20日(休業日の場合は翌営業日) |
収益分配 | 毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。 |
クローズド期間 | なし |
受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 |
課税関係 | 課税上は株式投資信託として取り扱われます。 配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら |
直接的に負担する費用
購入時手数料率 (購入代金に応じて) ※購入代金 = 購入金額(購入価額×購入口数) + 購入時手数料(税込) |
5000万円未満・・・3.30%(税抜3.0%) 5000万円以上1億円未満・・・2.20%(税抜2.0%) 1億円以上・・・1.10%(税抜1.0%) |
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換金時手数料 | なし |
信託財産留保額 | なし |
信託財産で間接的に負担する費用
信託報酬 | ファンドの純資産総額に年1.903%(税抜1.73%)の率を乗じた額が、毎日計上され、各計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払うものとします。 |
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その他費用・手数料 | 目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用、ファンドの財務諸表監査に関する費用等の諸費用について、ファンドの純資産総額の年0.11%(税抜0.10%)を上限として、ファンドから支払うことができます。 信託事務の処理に要する諸費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等についてファンドから支払われます。 |
諸注意
費用について
※ 投資信託に投資いただく際には、各商品に所定の手数料や運用管理費用(信託報酬)、信託財産留保額の諸経費を負担いただく場合があります
※ 費用の合計額や上限額は運用状況や受益者の保有期間等により異なるため、事前に表示することができません
※ 税抜きの手数料率や信託報酬率は将来変更されることがあります。最新の率については弊社各支店にお問い合わせください
※ 消費税率が将来変更された場合、税込みの手数料率や信託報酬率等の値もそれに応じて変更されることとなります
投資リスクについて
※ 投資信託は主に国内外の株式や債券等値動きのある有価証券に投資するため、投資対象物の価格変動や為替の変動等にともないその基準価額も変化します。その結果、お客様には損失が生じる恐れもあります
※ 投資信託はその投資対象によってリスク要因もさまざまです。お申込みの際には必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みになり、その内容についてご確認ください。そして当該投資信託に対する投資についてお客様ご自身で判断をしてくださるようお願いします
※ 目論見書の取得にあたっては弊社各支店にお問い合わせください
課税について
税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期 | 項目 | 税金 |
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分配時 | 所得税、復興特別所得税および地方税 | 配当所得として課税:普通分配金に対して20.315% |
換金(解約)時および償還時 | 所得税、復興特別所得税および地方税 | 譲渡所得として課税:換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して20.315% |
※2024年1月以降、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の「つみたて投資枠」および「成長投資枠」をご利用の場合
毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となります。弊社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、弊社アドバイザーまでお問い合わせください。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取り扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。