ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型)

投信会社名: ピクテ・ジャパン

  • 資料請求
基準価額 前日比 純資産 分類
2,702
28(1.05
82,712百万円 国際株式
2024年12月20日      
ファンドの特色ヘルプ

主要投資対象は、新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資することで、より優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う。株式の実質組入比率は高位を保つ。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

分配金履歴ヘルプ

決算頻度:毎月

2024年12月10日 5円
2024年11月11日 5円
2024年10月10日 5円
2024年09月10日 5円
2024年08月13日 5円
2024年07月10日 5円
2024年06月10日 5円
2024年05月10日 5円
2024年04月10日 5円
2024年03月11日 5円
2024年02月13日 5円
2024年01月10日 5円
設定来累積分配金 7,190円
資産構成比ヘルプ
国別上位
グラフ:国別上位
地域別上位
グラフ:地域別上位
パフォーマンス

2024年11月30日

1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率)
トータルリターンヘルプ 15.20% 12.34% 12.13% 5.78%
標準偏差ヘルプ 12.17 11.58 17.56 17.61
シャープレシオヘルプ 1.24 1.06 0.69 0.33
100万円の投資効果ヘルプ

  1年
2023/12/01~
2024/11/29
3年
2021/12/01~
2024/11/29
5年
2019/12/01~
2024/11/29
分配金再投資 1,152,041 1,417,826 1,772,511
分配金受取 1,151,158 1,396,351 1,667,614
元本の騰落 1,124,945 1,305,119 1,463,068
受取分配金 26,212 91,232 204,545

※期間に満たないファンドは設定時からとなります。

運用レポート
お申込メモ
購入単位 1万円以上1円単位(分配金受取コース)
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1円単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額
売買受渡日 原則として申込受付日から起算して7営業日目
申込締切時間 原則として毎営業日の午後3時半まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの)
信託期間 無期限(信託設定日:2008年1月31日)
決算日 毎月10日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎決算時に収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
クローズド期間 なし
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。

配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら
収益分配金に関する留意事項 くわしくはこちら
ファンドの費用

直接的に負担する費用

購入時手数料率
(購入代金に応じて)
※購入代金 = 購入金額(購入価額×購入口数)
+ 購入時手数料(税込)
5000万円未満・・・3.30%(税抜3.0%)

5000万円以上1億円未満・・・2.20%(税抜2.0%)

1億円以上・・・1.10%(税抜1.0%)
換金時手数料 なし
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じた額

信託財産で間接的に負担する費用

信託報酬 毎日、信託財産の純資産総額に年1.265%(税抜1.15%)の率を乗じた額が毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
(注)当ファンドは、投資対象とする投資信託証券の運用管理報酬等を間接的に負担するため、実質的な負担は、年2.015%(税抜1.9%)程度となります。
その他費用・手数料 毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)ならびに組入有価証券の売買の際には発生する売買委託手数料および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に税率、上限額等を示すことができません。)は、そのつど信託財産から支払われます。投資先ファンドにおいて、信託財産に課せられる税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われます。

このページの先頭へ

提供:ウエルスアドバイザー

このページの先頭へ

商号等:いちよし証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第24号 加入協会:日本証券業協会 一般社団法人日本投資顧問業協会