マニュライフ・カナダ株式ファンド
投信会社名： マニュライフ･インベストメント･マネジメント
| 基準価額 | 前日比 | 純資産 | 分類 |
|---|---|---|---|
| 10,834円 |  118円（1.1％） |
1,808百万円 | 国際株式 |
| 2024年04月30日 |
ファンドの特色
主要投資対象は､カナダの株式(DR(預託証券)を含む)｡トップダウン･アプローチにより長期的な投資テーマを策定し､加えて､ボトムアップ･アプローチにより銘柄選択を行うことでポートフォリオを構築し､中長期的により高いリターン獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&Pトロント総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡
分配金履歴
決算頻度：3ヶ月
| 2024年04月15日 | 1,000円 |
| 2024年01月15日 | 600円 |
| 2023年10月16日 | 0円 |
| 2023年07月18日 | 600円 |
| 2023年04月17日 | 0円 |
| 2023年01月16日 | 0円 |
| 2022年10月17日 | 0円 |
| 2022年07月15日 | 0円 |
| 2022年04月15日 | 1,000円 |
| 2022年01月17日 | 700円 |
| 2021年10月15日 | 300円 |
| 2021年07月15日 | 1,000円 |
| 設定来累積分配金 | 18,800円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
パフォーマンス
2024年03月31日
| 年 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) | 10年(年率) |
|---|---|---|---|---|
| トータルリターン |
26.48% | 16.12% | 14.49% | 8.08% |
| 標準偏差 |
12.42 | 15.26 | 19.16 | 18.35 |
| シャープレシオ |
2.13 | 1.06 | 0.76 | 0.44 |
100万円の投資効果
円
| 1年 2023/04/01～ 2024/03/29 |
3年 2021/04/01～ 2024/03/29 |
5年 2019/04/01～ 2024/03/29 |
||
|---|---|---|---|---|
| 分配金再投資 | 1,264,848 | 1,565,870 | 1,967,143 | |
| 分配金受取 | 1,248,904 | 1,424,276 | 1,770,823 | |
 |
元本の騰落 | 1,131,956 | 983,822 | 1,201,759 |
| 受取分配金 | 116,948 | 440,454 | 569,064 | |
※期間に満たないファンドは設定時からとなります。
運用レポート
お申込メモ
| 購入単位 | 1万円以上1円単位 （分配金受取コース・自動けいぞく投資コース） |
|---|---|
| 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金単位 | 1円単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額 |
| 売買受渡日 | 原則として申込受付日から起算して5 営業日目 |
| 申込締切時間 | 原則として毎営業日の午後3時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの） |
| 信託期間 | 無期限（2009年2月23日設定） |
| 決算日 | 毎年1月、4月、7月、10月の各15日（休業日の場合は翌営業日） |
| 収益分配 | 毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。 |
| クローズド期間 | なし |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取り扱われます。 配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら |
ファンドの費用
直接的に負担する費用
| 購入時手数料率 （購入代金に応じて） ※購入代金 = 購入金額（購入価額×購入口数） + 購入時手数料（税込） |
5000万円未満・・・3.30％（税抜3.0％） 5000万円以上1億円未満・・・2.20％（税抜2.0％） 1億円以上・・・1.10％（税抜1.0％） |
|---|---|
| 換金時手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.2％の率を乗じた額 |
信託財産で間接的に負担する費用
| 信託報酬 | 毎日のファンドの純資産総額に年1.9470％（税抜1.77％）の信託報酬率を乗じた額、毎日計上され、各計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。 |
|---|---|
| その他費用・手数料 | 監査費用等については毎日のファンドの純資産総額に対して、合理的な計算に基づく見積率（上限年率0.2％）を乗じた額をその費用の合計額とみなして、実際の費用にかかわらずご負担いただきます。有価証券の売買に係る売買委託手数料等のその他の費用は運用状況および保有期間等により異なるため、事前に合計額または上限額あるいは計算方法を記載できません。 |
提供：