フィデリティ・USリート・ファンド(資産成長型)C(為替ヘッジあり)

投信会社名: フィデリティ投信

  • 資料請求
基準価額 前日比 純資産 分類
15,677
227(1.43
12,478百万円 REIT
2024年12月20日      
ファンドの特色ヘルプ

主要投資対象は、米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)。長期的に潜在成長性の高いリートを選定し、組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築。原則として為替ヘッジを行う。ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

分配金履歴ヘルプ

決算頻度:1年

2024年03月15日 0円
2023年03月15日 0円
2022年03月15日 0円
2021年03月15日 0円
2020年03月16日 0円
2019年03月15日 0円
2018年03月15日 0円
2017年03月15日 0円
2016年03月15日 0円
2015年03月16日 0円
2014年03月17日 0円
設定来累積分配金 0円
資産構成比ヘルプ
国別上位
グラフ:国別上位
地域別上位
グラフ:地域別上位
パフォーマンス

2024年11月30日

1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率)
トータルリターンヘルプ 19.22% -2.88% 2.43% 3.77%
標準偏差ヘルプ 15.31 20.18 19.88 16.92
シャープレシオヘルプ 1.25 -0.15 0.12 0.22
100万円の投資効果ヘルプ

  1年
2023/12/01~
2024/11/29
3年
2021/12/01~
2024/11/29
5年
2019/12/01~
2024/11/29
分配金再投資 1,192,208 915,975 1,127,327
分配金受取 1,192,208 915,975 1,127,327
元本の騰落 1,192,208 915,975 1,127,327
受取分配金 0 0 0

※期間に満たないファンドは設定時からとなります。

運用レポート
お申込メモ
購入単位 1万円以上1円単位(分配金受取コース)
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1円単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額
売買受渡日 原則として申込受付日から起算して5営業日目
申込締切時間 原則として毎営業日の午後3時半まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの)
信託期間 無期限(信託設定日:2013年6月19日)
決算日 毎年3月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
クローズド期間 なし
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。

配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら
ファンドの費用

直接的に負担する費用

購入時手数料率
(購入代金に応じて)
※購入代金 = 購入金額(購入価額×購入口数)
+ 購入時手数料(税込)
5000万円未満・・・2.75%(税抜2.5%)

5000万円以上1億円未満・・・1.65%(税抜1.5%)

1億円以上・・・1.10%(税抜1.0%)
換金時手数料 なし
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05%の率を乗じた額

信託財産で間接的に負担する費用

信託報酬 ファンドの純資産総額に対し、年1.463%(税抜1.33%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計算され、ファンドの毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用(信託報酬)の中から支払われます。
その他費用・手数料 組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、ファンドからその都度支払われます。ただし、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.10%(税抜)を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。
※当該手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

このページの先頭へ

提供:ウエルスアドバイザー

このページの先頭へ

商号等:いちよし証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第24号 加入協会:日本証券業協会 一般社団法人日本投資顧問業協会