ピクテ新興国インカム株式ファンド（1年決算型）
投信会社名： ピクテ･ジャパン
| 基準価額 | 前日比 | 純資産 | 分類 |
|---|---|---|---|
| 20,453円 |  128円（0.62％） |
5,800百万円 | 国際株式 |
| 2025年01月14日 |
ファンドの特色
主要投資対象は､新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資することで､中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡株式の実質組入比率は高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡
分配金履歴
決算頻度：1年
| 2025年01月10日 | 0円 |
| 2024年01月10日 | 0円 |
| 2023年01月10日 | 0円 |
| 2022年01月11日 | 0円 |
| 2021年01月12日 | 0円 |
| 2020年01月10日 | 0円 |
| 2019年01月10日 | 0円 |
| 2018年01月10日 | 0円 |
| 2017年01月10日 | 0円 |
| 2016年01月12日 | 0円 |
| 2015年01月13日 | 0円 |
| 2014年01月10日 | 0円 |
| 設定来累積分配金 | 0円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
パフォーマンス
2024年12月31日
| 年 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) | 10年(年率) |
|---|---|---|---|---|
| トータルリターン |
21.99% | 13.01% | 11.81% | 6.69% |
| 標準偏差 |
13.00 | 11.82 | 17.49 | 17.66 |
| シャープレシオ |
1.68 | 1.10 | 0.67 | 0.38 |
100万円の投資効果
円
| 1年 2024/01/01～ 2024/12/30 |
3年 2022/01/01～ 2024/12/30 |
5年 2020/01/01～ 2024/12/30 |
||
|---|---|---|---|---|
| 分配金再投資 | 1,219,927 | 1,443,168 | 1,747,393 | |
| 分配金受取 | 1,219,927 | 1,443,168 | 1,747,393 | |
 |
元本の騰落 | 1,219,927 | 1,443,168 | 1,747,393 |
| 受取分配金 | 0 | 0 | 0 | |
※期間に満たないファンドは設定時からとなります。
運用レポート
お申込メモ
| 購入単位 | 1万円以上1円単位（分配金受取コース） 5千円以上１千円単位（投信るいとう専用） |
|---|---|
| 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金単位 | 1円単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額 |
| 売買受渡日 | 原則として申込受付日から起算して7営業日目 |
| 申込締切時間 | 原則として毎営業日の午後3時半まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの） |
| 信託期間 | 無期限（信託設定日：2013年10月11日） |
| 決算日 | 毎年1月10日（休業日の場合は翌営業日） |
| 収益分配 | 毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。 |
| クローズド期間 | なし |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取り扱われます。 配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら |
ファンドの費用
直接的に負担する費用
| 購入時手数料率 （購入代金に応じて） ※購入代金 = 購入金額（購入価額×購入口数） + 購入時手数料（税込） |
5000万円未満・・・3.30％（税抜3.0％） 5000万円以上1億円未満・・・2.20％（税抜2.0％） 1億円以上・・・1.10％（税抜1.0％） |
|---|---|
| 換金時手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額 |
信託財産で間接的に負担する費用
| 信託報酬 | 毎日、信託財産の純資産総額に年1.265％（税抜1.15％）の率を乗じた額が毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。 （注）当ファンドは、投資対象とする投資信託証券の運用管理報酬等を間接的に負担するため、実質的な負担は、年2.015%（税抜1.9%）程度となります。 |
|---|---|
| その他費用・手数料 | 毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用（信託財産の純資産総額の年率0.054％（税抜0.05％）相当を上限とした額）ならびに組入有価証券の売買の際には発生する売買委託手数料および外国における資産の保管等に要する費用等（これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に税率、上限額等を示すことができません。）は、そのつど信託財産から支払われます。投資先ファンドにおいて、信託財産に課せられる税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われます。 |
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