ニッセイJPX日経400アクティブファンド
投信会社名： ニッセイアセットマネジメント
| 基準価額 | 前日比 | 純資産 | 分類 |
|---|---|---|---|
| 11,058円 |  107円（0.96％） |
65,708百万円 | 国内株式 |
| 2024年12月20日 |
ファンドの特色
主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡中長期的観点から､ベンチマークである｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡
分配金履歴
決算頻度：半年
| 2024年07月25日 | 1,200円 |
| 2024年01月25日 | 1,200円 |
| 2023年07月25日 | 2,200円 |
| 2023年01月25日 | 100円 |
| 2022年07月25日 | 0円 |
| 2022年01月25日 | 0円 |
| 2021年07月26日 | 0円 |
| 2021年01月25日 | 1,800円 |
| 2020年07月27日 | 0円 |
| 2020年01月27日 | 0円 |
| 2019年07月25日 | 0円 |
| 2019年01月25日 | 0円 |
| 設定来累積分配金 | 13,400円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
パフォーマンス
2024年11月30日
| 年 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) | 10年(年率) |
|---|---|---|---|---|
| トータルリターン |
16.98% | 11.99% | 13.38% | 10.41% |
| 標準偏差 |
12.02 | 14.94 | 15.64 | 16.14 |
| シャープレシオ |
1.40 | 0.80 | 0.85 | 0.64 |
100万円の投資効果
円
| 1年 2023/12/01～ 2024/11/29 |
3年 2021/12/01～ 2024/11/29 |
5年 2019/12/01～ 2024/11/29 |
||
|---|---|---|---|---|
| 分配金再投資 | 1,169,823 | 1,404,729 | 1,873,482 | |
| 分配金受取 | 1,161,513 | 1,352,456 | 1,728,016 | |
 |
元本の騰落 | 954,224 | 948,815 | 1,087,937 |
| 受取分配金 | 207,290 | 403,641 | 640,079 | |
※期間に満たないファンドは設定時からとなります。
運用レポート
お申込メモ
| 購入単位 | 1万円以上1円単位（分配金受取コース） |
|---|---|
| 購入価額 | 購入申込受付日の基準価額 |
| 換金単位 | 1円単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の基準価額 |
| 売買受渡日 | 原則として申込受付日から起算して5営業日目 |
| 申込締切時間 | 原則として毎営業日の午後3時半まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの） |
| 信託期間 | 2044年1月25日まで（信託設定日:2014年2月20日） |
| 決算日 | 毎年1月、7月の各25日（休業日の場合は翌営業日） |
| 収益分配 | 毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。 |
| クローズド期間 | なし |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取り扱われます。 個人受益者において、配当控除の適用があります。課税について詳しくはこちら |
ファンドの費用
直接的に負担する費用
| 購入時手数料率 （購入代金に応じて） ※購入代金 = 購入金額（購入価額×購入口数） + 購入時手数料（税込） |
5000万円未満・・・3.30％（税抜3.0％） 5000万円以上1億円未満・・・2.20％（税抜2.0％） 1億円以上・・・1.10％（税抜1.0％） |
|---|---|
| 換金時手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | なし |
信託財産で間接的に負担する費用
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年率1.584％（税抜1.44％）をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます。 |
|---|---|
| その他費用・手数料 | 監査費用（純資産総額に年率0.011%（税抜0.01％）を乗じた額を上限）、組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。 ※当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することはできません。 |
提供：