iTrustインド株式
投信会社名： ピクテ･ジャパン
| 基準価額 | 前日比 | 純資産 | 分類 |
|---|---|---|---|
| 25,185円 |  363円（1.46％） |
73,330百万円 | 国際株式 |
| 2024年12月20日 |
ファンドの特色
投資信託証券への投資を通じて、主にインド企業(インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業)の株式に投資する。銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。
分配金履歴
決算頻度：1年
| 2024年04月10日 | 0円 |
| 2023年04月10日 | 0円 |
| 2023年03月15日 | 0円 |
| 2022年03月15日 | 0円 |
| 2021年03月15日 | 0円 |
| 2020年03月16日 | 0円 |
| 2019年03月15日 | 0円 |
| 設定来累積分配金 | 0円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
パフォーマンス
2024年11月30日
| 年 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) | 10年(年率) |
|---|---|---|---|---|
| トータルリターン |
27.87% | 18.54% | 18.43% | -- |
| 標準偏差 |
12.17 | 13.53 | 20.92 | -- |
| シャープレシオ |
2.28 | 1.37 | 0.88 | -- |
100万円の投資効果
円
| 1年 2023/12/01～ 2024/11/29 |
3年 2021/12/01～ 2024/11/29 |
5年 2019/12/01～ 2024/11/29 |
||
|---|---|---|---|---|
| 分配金再投資 | 1,278,726 | 1,665,810 | 2,329,770 | |
| 分配金受取 | 1,278,726 | 1,665,810 | 2,329,770 | |
 |
元本の騰落 | 1,278,726 | 1,665,810 | 2,329,770 |
| 受取分配金 | 0 | 0 | 0 | |
※期間に満たないファンドは設定時からとなります。
運用レポート
お申込メモ
| 購入単位 | 5千円以上１千円単位 |
|---|---|
| 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金単位 | 1円単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 売買受渡日 | 原則として申込受付日から起算して8営業日目 |
| 申込締切時間 | 原則として毎営業日の午後3時半まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの） |
| 信託期間 | 無期限（信託設定日：2018年4月3日） |
| 決算日 | 毎年4月10日（休業日の場合は翌営業日） |
| 収益分配 | 毎決算時に、委託会社が基準価額水準等を勘定して決定します。 |
| クローズド期間 | なし |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 |
| 課税関係 | つみたて投資枠専用ファンドのため非課税課税について詳しくはこちら |
ファンドの費用
直接的に負担する費用
| 購入時手数料率 （購入代金に応じて） ※購入代金 = 購入金額（購入価額×購入口数） + 購入時手数料（税込） |
つみたて投資枠専用ファンドのため無手数料 |
|---|---|
| 換金時手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | なし |
信託財産で間接的に負担する費用
| 信託報酬 | 日々の純資産総額に対して、年率0.3828％（税抜0.348％）をかけた額が毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と各計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 ※投資対象とする投資信託の信託報酬等を含めた場合、ファンドの実質的な運用管理費用は最大年率0.9828％（税抜0.948％）程度となります。（この値はあくまでも目安であり、ファンドの投資信託証券の組入状況により変動します。） |
|---|---|
| その他費用・手数料 | 監査法人に支払うファンドの財務諸表の監査に係る費用、目論見書、運用報告書等法定の開示書類の作成等に要する費用等の、信託事務に関する諸費用（信託財産の純資産総額の年率0.055％（税抜0.05％）相当を上限とした額）が毎日計上されます。 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等（これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。）が、その都度信託財産から支払われます。 投資先ファンドにおいて、信託財産に課せられる税金、弁護士および税務代理人への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。 |
提供：