主な取扱いファンド一覧

基準日：2025年02月04日現在
評価日：2024年12月31日現在

件のファンドがございます。

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諸注意

費用について

  • ※ 投資信託に投資いただく際には、各商品に所定の手数料や運用管理費用（信託報酬）、信託財産留保額の諸経費を負担いただく場合があります
  • ※ 費用の合計額や上限額は運用状況や受益者の保有期間等により異なるため、事前に表示することができません
  • ※ 税抜きの手数料率や信託報酬率は将来変更されることがあります。最新の率については弊社各支店にお問い合わせください
  • ※ 消費税率が将来変更された場合、税込みの手数料率や信託報酬率等の値もそれに応じて変更されることとなります

投資リスクについて

  • ※ 投資信託は主に国内外の株式や債券等値動きのある有価証券に投資するため、投資対象物の価格変動や為替の変動等にともないその基準価額も変化します。その結果、お客様には損失が生じる恐れもあります
  • ※ 投資信託はその投資対象によってリスク要因もさまざまです。お申込みの際には必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みになり、その内容についてご確認ください。そして当該投資信託に対する投資についてお客様ご自身で判断をしてくださるようお願いします
  • ※ 目論見書の取得にあたっては弊社各支店にお問い合わせください

課税について

税金

  • ・税金は表に記載の時期に適用されます。
  • ・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期 項目 税金
分配時 所得税、復興特別所得税および地方税 配当所得として課税：普通分配金に対して20.315％
換金（解約）時および償還時 所得税、復興特別所得税および地方税 譲渡所得として課税：換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％
  • ※ 2024年1月以降、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」の「つみたて投資枠」および「成長投資枠」をご利用の場合
    毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となります。弊社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、弊社アドバイザーまでお問い合わせください。
  • ※ 法人の場合は上記とは異なります。
  • ※ 税金の取り扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。