「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズ合計残高１０兆円突破、ノーロード・低コスト・インデックス投信の象徴

2024/05/16 17:39

　「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズ１４本の合計純資産総額が２０２４年５月１５日に１０兆円を突破した。２０１７年２月２７日に「先進国株式インデックス」、「国内株式（ＴＯＰＩＸ）」、「先進国債券インデックス」、「国内債券インデックス」の４本でスタートした同シリーズは、合計純資産総額が１００億円を超えるまでに約８カ月、１６５営業日を要したが、その後、ノーロード（販売時手数料が無料）・低コストのインデックスファンドを各社が品揃えして信託報酬の引き下げ競争が始まると「業界最低水準の運用コストを将来にわたってめざし続ける」という商品コンセプトを忠実に守り通すことで人気を獲得。２０２１年４月１２日にシリーズ合計残高が１兆円を突破。２０２３年７月１８日に合計残高が５兆円を突破。そして、今回、２０２４年３月２８日の合計残高９兆円突破から約１カ月半（３２営業日）で残高を１兆円積み増してシリーズ合計残高１０兆円に届いた。シリーズ設定から約７年３カ月での１０兆円大台になった。

　現在では、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」が残高４兆５１７９億円、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」が残高３兆３６５０億円と業界を代表する巨大ファンド２本をシリーズに持ち、シリーズ１４本のファンドのうち純資産残高１０００億円を超える大型ファンドが９本を数える。このシリーズが「業界最低水準の運用コストをめざす」というコンセプトをまげずに、競合社がより低い信託報酬水準のファンドを出すたびに、追随して信託報酬率の引き下げを実施していた２０１７年（合計残高１００億円未満）から１９年の頃（合計残高２０００億円程度）に、まさか５年後にシリーズで１０兆円を超える残高を獲得しようとは、誰も想像していなかったのではないだろうか。

　そもそも日本の投資信託市場において株価指数に連動する「インデックス・ファンド」は、人気のあるカテゴリーではなかった。インデックスを上回る運用成績をめざすアクティブ・ファンドこそが、運用商品としては「正当」な商品と考えられ、「インデックス・ファンド」は商品の内容がわかりやすいだけの面白みのない商品として本流にはなれない商品群だった。ところが、２０１８年１月にスタートした「つみたてＮＩＳＡ」は、ノーロード・低コストのインデックス・ファンドを主力商品に置いた税制優遇制度だった。「長期・積立・分散」というコツコツ投資こそが資産形成に不可欠の要素として、インデックスファンドを使った「２０年投資」を力強くアピールした。

　「つみたてＮＩＳＡ」を制定した金融庁の呼びかけに反応したのが、２０代、３０代という若い世代だった。デジタルネイティブで、ネット銀行やネット証券を当たり前に使い、ＳＮＳで情報を収集し、自分で調べた情報に基づいて行動できるバイタリティがあった。昔の投資家のように「人のいく裏に道あり」などと人とは異なる投資行動を尊ぶのではなく、「長期・積立・分散投資は金融庁も推奨する資産形成方法」と、堂々と真正面から取り組むことに迷いがなかった。その後、２０１９年に「老後２０００万円不足問題」などが国会でも議論となり、「自分たちの将来は、自分たちの力で何とかしようとしないと惨めな老後を迎えることになりかねない」という危機感も彼らを後押ししただろう。

　また、株式の売買を主軸にしていたネット証券が、２０１７年１月スタートの「ｉＤｅＣｏ（個人型確定拠出年金）」、そして、「つみたてＮＩＳＡ」といった投資収益非課税の資産形成口座が揃って行くことに合わせて投資信託の取り扱いを抜本的に強化しはじめた。投資信託の積立契約でポイントを付与するなど、投資信託をネット証券で購入することにインセンティブを与えてＰＲした。このネット証券の動きに、ＳＮＳ等で情報をやり取りする若い個人投資家が呼応する形で「つみたてＮＩＳＡ」の口座をネット証券に開設し、インデックスファンドを毎月積立投資するということがブームのように広がっていった。

　そもそも、ネット証券の投資信託の取り扱いは、２０１１年３月にネット証券４社（ＳＢＩ証券、カブドットコム証券＜当時＞、マネックス証券、楽天証券）が投資信託の取り扱いを協同で活性化する「資産倍増プロジェクト」を立ち上げた時、２０１０年の投資信託の設定額（購入額）に占める設定額シェアはネット証券４社で１．６％に過ぎなかった。同じ時期に個人の株式売買代金に占めるネット証券５社（松井証券が加わる）の売買代金シェアは７１．４％に達していたにもかかわらず、ネット証券で投資信託を購入するというニーズは小さかったのだ。この４社共同キャンペーンによって、ネット証券での投資信託の購入が定着したといえるほどの成果にはならなかったが、このキャンペーンの前後に「ネット証券専用ファンド」が登場していた。そして、ネット証券や金融機関のオンライン販売を主たる販売窓口とした「ノーロード・低コスト」のファンドが意識的に設定されるようにもなり、新ＮＩＳＡの口座開設ではネット証券が選好されるという現在の隆盛につながる流れの基礎を作ったといえる。

　シリーズ残高１０兆円を達成した「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」は、今後はどのように発展していくのだろうか？　合計残高が６兆円を超えた２０２３年１１月以降は、概ね３０営業日（約１カ月半）で残高が１兆円積み上がる傾向がある。２０２４年１月に新ＮＩＳＡがスタートしてインデックスファンドによる積立投資は大きな流れとして定着したようだ。これは、積立投資が多いという現状を考えれば、簡単には崩れず、また、月日が経過するほどに１兆円上乗せのペースは上がっていくと考えられる。もちろん、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズ以上に強力なファンドシリーズが出てこなければという前提の下でだ。

　そして、現在のシリーズの残高の内訳は、「米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」が４４．９１％、「全世界株式（オール・カントリー）」が３３．４５％で、この２本だけで７８．３６％を占める。ここに「先進国株式」、「全世界株式（除く日本）」、「新興国株式」、「全世界株式（３地域均等型）」、「全米株式」といった海外株式インデックスファンド全体の比率は９２．５０％に達する。これに対し、「国内株式（ＴＯＰＩＸ）」と「国内株式（日経平均）」の合計は２．７３％に過ぎない。また、「先進国債券」と「国内債券」の合計は１．５３％と極めて小さい。海外株式の中でも、「新興国株式」は１．６１％と小さな残高しかないのが現状だ。

　このシリーズ全体の残高比率は、現在のところ世界第１位の名目ＧＤＰ（国内総生産）の米国（ＩＭＦの２０２３年末推計値で全世界に占める割合は２６．１１％）に投資する「米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」だけで、全体の残高の約４５％を占めるというのは、あまりにも偏りが強い。国内株式への投資比率も小さ過ぎるといえ、まして、債券への投資はないに等しい。全体のバランスが悪すぎるので、これらをどのように是正するかという課題があろう。また、現状で世界第２位のＧＤＰを持つ「中国」、第３位の「ドイツ」、そして、日本を挟んで第５位の「インド」への投資手段もシリーズにはない。特に、「中国」や「インド」といった新興国は、世界のＧＤＰ比率で現在でも「中国」が１６．８５％、「インド」が３．４１％を占めているにもかかわらず、「新興国株式」の比率は小さ過ぎるといえるだろう。今後、「中国」も「インド」も世界の市場で一段と存在感を高めると考えられるだけに、何らかの手当てが必要だろう。

　ファンドのシリーズを育てていくことは簡単ではない。この「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズも、オリジナルメンバーといえる「先進国株式」、「先進国債券」、「国内株式（ＴＯＰＩＸ）」、「国内債券」の４本は、決して今のシリーズの中心ではない。シリーズが始まってから１年半後に投入された「米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」と、それから、さらに４カ月遅れて追加された「全世界株式（オール・カントリー）」がシリーズの屋台骨を担っている。いかに、市場のニーズに適った商品をタイムリーに追加していくかということもシリーズ全体の成長には重要なポイントといえる。その役割を他のファンドシリーズが果たし始めたら、現在の人気は保てなくなるだろう。

　もっとも新しいメンバーは、２０２３年９月１５日に追加された「全米株式」だが、設定から８カ月で残高が１１４億円という水準に育った。既にノーロード・低コストのインデックスファンドのブランドとして認知されている「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズでは残高１００億円は容易に突破できるようだ。そのブランド価値を守りながら、どのような成長を続けるのか見守っていきたい。（グラフは、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズの純資産残高の推移）

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