ワールド･リート･セレクション(米国)H
投信会社名： SBI岡三アセットマネジメント
| 基準価額 | 前日比 | 純資産 | 分類 |
リスクメジャー |
|---|---|---|---|---|
| 2,047円 |  5円（0.24％） |
147百万円 | REIT | 4（やや高い） |
| 2025年12月12日 | 評価基準日 2025年11月30日 |
ファンドの特色
米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡
分配金履歴
決算頻度：毎月
| 2025年12月12日 | 1円 |
| 2025年11月12日 | 1円 |
| 2025年10月14日 | 1円 |
| 2025年09月12日 | 1円 |
| 2025年08月12日 | 1円 |
| 2025年07月14日 | 1円 |
| 2025年06月12日 | 1円 |
| 2025年05月12日 | 1円 |
| 2025年04月14日 | 10円 |
| 2025年03月12日 | 10円 |
| 2025年02月12日 | 10円 |
| 2025年01月14日 | 10円 |
パフォーマンス
| 期間 | 3ヵ月 | 6ヵ月 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) |
|---|---|---|---|---|---|
| トータルリターン |
-0.05% | -1.22% | -11.10% | -0.60% | 1.63% |
| 標準偏差 |
-- | -- | 10.04 | 14.06 | 15.94 |
| シャープレシオ |
-- | -- | -1.15 | -0.06 | 0.10 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
お申込情報
| 設定日 | 2005年4月1日 |
|---|---|
| 償還日（信託期間） | 無期限 |
| 決算日 | 毎月12 日（休業日の場合は翌営業日） |
| 収益分配 | 年12回 |
| 申込単位 | 1万口以上1万口単位 、もしくは1円以上1円単位 |
| 申込価格 | 申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 受渡日 | 5営業日目 |
| 申込手数料 | 申込金額 5,000万円未満の場合 3.30％（税抜3.00％） 5,000万円以上1億円未満の場合 2.20％（税抜2.00％） 1億円以上3億円未満の場合 1.10％（税抜1.00％） 3億円以上の場合 なし |
| 信託報酬 | 純資産総額×年1.65％（税抜1.50％) |
| 監査費用 | 下記「その他の費用」をご確認下さい。 |
| その他費用 | その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。 ・ 監査法人に支払われるファンドの監査費用 ・ 有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料 ・ 有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用 他 |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.30%の率を乗じて得た額 |
| 換金手数料 | ありません |
| リスク | 当ファンドは、主に米国の不動産投資信託証券を実質的な投資対象としますので、組入れた米国の不動産投資信託証券の価格の下落、発行会社等の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いますが、為替変動リスクを完全にヘッジすることはできないため、為替相場の変動により損失を被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて受益者に帰属します。 投資リスク 【不動産投資信託証券の価格変動リスク】 不動産投資信託証券の価格は、不動産投資信託証券の発行会社等の業績や財務状況、市場の需給、政治・経済情勢等の影響により変動します。投資した不動産投資信託証券の価格の上昇は、当ファンドの基準価額の上昇要因となり、投資した不動産投資信託証券の価格の下落は、当ファンドの基準価額の下落要因となります。投資した不動産投資信託証券の価格の下落の影響で、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。 【為替変動リスク】 外貨建資産は、為替相場の変動により円換算額が変動します。投資対象通貨に対して円高は、外貨建資産の円換算額の減少により、当ファンドの基準価額の下落要因となり、投資対象通貨に対して円安は、外貨建資産の円換算額の増加により、当ファンドの基準価額の上昇要因となります。投資対象通貨に対する円高の影響で、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行い、前述の為替変動リスクの低減を目指しますが、為替ヘッジの対象となる外貨建資産は市況動向によって変動することから、為替変動リスクを完全にヘッジすることはできません。 【信用リスク】 有価証券の発行会社の倒産や財務状況の悪化、および有価証券の発行会社の財務状況に関する外部評価の変化等の影響により、投資した有価証券の価格が大きく下落することや、投資資金が回収不能となる場合があります。このような場合には、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。債券や短期金融商品へ投資した場合には、元利支払いの不履行もしくは遅延の影響で、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。 【カントリーリスク】 外国の外貨不足などの経済的要因、米国政府の資産凍結などの政治的理由、外国の社会情勢の混乱等の影響で、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。 ＜不動産投資信託証券のリスク＞ 当ファンドが、マザーファンドを通じて投資する不動産投資信託証券には、主に次のリスクがあります。当ファンドは、マザーファンドを通じて、不動産投資信託証券を高位に組入れて運用を行いますので、不動産投資信託証券の価格変動や分配金（配当金）の増減の影響により、当ファンドの基準価額や分配対象収益が変動することになります。なお、記載したリスクは、不動産投資信託証券に関するすべてのリスクを網羅したものではなく、記載したリスク以外のリスクも存在します。（価格変動リスク、業績悪化リスク、分配金（配当金）減少リスク、自然災害・環境問題等のリスク、法律改正、税制の変更等によるリスク、信用リスク・上場廃止リスク、流動性リスク） ●留意事項 ・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37 条の6 の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。 ・ 投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。 ・ 分配方針に基づいて、収益分配を行う予定ですが、分配金の支払いを保証するものではありません。分配金はファンドの純資産総額から支払われますので、分配金支払い後は純資産総額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。収益分配は計算期間中に得られた運用収益を超えて行われる場合があるため、分配金の水準が必ずしも当該計算期間における運用成果等を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、支払われた分配金が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 ・ 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当ファンドが投資対象とするマザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該他のベビーファンドにおいて追加設定および一部解約等がなされた場合には、その結果として、マザーファンドにおいても売買等が生じ、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。 ・ 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、解約請求の受付を中止することや、すでに受付けた解約請求の受付を取消すことがあります。 |
手数料等諸費用について
※投資信託の購入にあたっては、当該投資信託の購入対価の他に、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。
- お申込時に直接ご負担いただく費用：
お申込手数料（申込口数、代金、または金額に応じ、基準価額に対して最大3.85％（税込）） - 保有期間中に間接的にご負担いただく費用：
信託報酬（信託財産の純資産総額に対して最大年率2.618%（税込）） - 換金時に直接ご負担いただく費用：
信託財産留保金（換金申込日の基準価額に対して最大0.5%） - その他：
監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等が必要となり、銘柄毎に手数料は異なります。お客さまにご負担いただく費用の総額は、投資信託を保有される期間等に応じて異なりますので、これらの費用および合計額をあらかじめ記載することができません。
※個別投資信託の手数料など諸費用については、当該投資信託の「契約締結前交付書面」（もしくは目論見書およびその補完書面）または「上場有価証券等書面」またはお客様向け資料を十分にお読みください。
※当資料は、証券投資に関する知識提供を目的に作成されたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。したがって、特定の証券投資を推奨するものでもありません。
※投資信託は、国内外の有価証券に投資します。このため基準価額は、組入れた有価証券の値動き、為替相場の変動などにより上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、組入れた有価証券の発行者の財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
※当該解説は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
※取得のお申込みにあたっては、「投資信託説明書 (目論見書)」をあらかじめまたは同時にお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
※運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
※当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性や内容について保証をするものではありません。また、その内容に基づいて被った損害についても責任を負うものではありません。
※証券投資を行う際には、お客様ご自身の状況や判断に基づいて行っていただきますよう、お願い申し上げます。
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