
主要投資対象は、日本企業の株式。割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う。通常時においては、30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする。原則として保有する円建て資産に対し、円売り、豪ドル買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

決算頻度:毎月
| 2025年12月10日 | 35円 |
| 2025年11月10日 | 35円 |
| 2025年10月10日 | 35円 |
| 2025年09月10日 | 35円 |
| 2025年08月12日 | 35円 |
| 2025年07月10日 | 35円 |
| 2025年06月10日 | 35円 |
| 2025年05月12日 | 35円 |
| 2025年04月10日 | 35円 |
| 2025年03月10日 | 35円 |
| 2025年02月10日 | 35円 |
| 2025年01月10日 | 35円 |
| 期間 | 3ヵ月 | 6ヵ月 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) |
|---|---|---|---|---|---|
トータルリターン![]() |
17.40% | 37.58% | 42.85% | 29.94% | 29.37% |
標準偏差![]() |
-- | -- | 15.52 | 17.15 | 18.87 |
シャープレシオ![]() |
-- | -- | 2.73 | 1.74 | 1.55 |
| 設定日 | 2011年4月26日 |
|---|---|
| 償還日(信託期間) | 2026/04/10 |
| 決算日 | 毎月10日(休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 | 年12回 |
| 申込単位 | 1口以上1口単位、もしくは、1円以上1円単位のいずれか |
| 申込価格 | 申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 受渡日 | 6営業日目 |
| 申込手数料 | 申込金額 5,000万円未満の場合 3.30%(税抜3.00%) 5,000万円以上1億円未満の場合 2.20%(税抜2.00%) 1億円以上3億円未満の場合 1.10%(税抜1.00%) 3億円以上の場合 なし |
| 信託報酬 | 純資産総額×年1.5675%(税抜1.425%) 実質的な信託報酬率は年1.7475%(税込)程度 |
| 監査費用 | 下記「その他の費用」をご確認下さい。 |
| その他費用 | その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。 ・ 監査法人に支払われるファンドの監査費用 ・ 有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料 ・ 有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用 他 |
| 信託財産留保額 | ありません |
| 換金手数料 | ありません |
| リスク | 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。 投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。 【 主な変動要因 】 〇 株価変動に伴うリスク、為替リスク(※)、信用リスク、流動性リスク (※)各コース(円コースを除く) 円コースを除く各コースは主要投資対象とする外国投資信託証券を通じて、実質的に円売り、取引対象通貨買いの為替取引を行います。そのため、円に対する取引対象通貨の為替変動の影響を受け、為替相場が取引対象通貨に対して円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落するおそれがあります。なお、取引対象通貨の金利が円金利より低い場合、円と取引対象通貨との金利差相当分の為替取引によるコストがかかることにご留意ください。ただし、需給要因等によっては金利差相当分以上のコストとなる場合があります。 |
※投資信託の購入にあたっては、当該投資信託の購入対価の他に、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。
※個別投資信託の手数料など諸費用については、当該投資信託の「契約締結前交付書面」(もしくは目論見書およびその補完書面)または「上場有価証券等書面」またはお客様向け資料を十分にお読みください。
※当資料は、証券投資に関する知識提供を目的に作成されたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。したがって、特定の証券投資を推奨するものでもありません。
※投資信託は、国内外の有価証券に投資します。このため基準価額は、組入れた有価証券の値動き、為替相場の変動などにより上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、組入れた有価証券の発行者の財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
※当該解説は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
※取得のお申込みにあたっては、「投資信託説明書 (目論見書)」をあらかじめまたは同時にお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
※運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
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