
米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

決算頻度:1年
| 2025年09月12日 | 0円 |
| 2024年09月12日 | 0円 |
| 2023年09月12日 | 0円 |
| 2022年09月12日 | 0円 |
| 2021年09月13日 | 0円 |
| 2020年09月14日 | 0円 |
| 2019年09月12日 | 0円 |
| 2018年09月12日 | 0円 |
| 2017年09月12日 | 0円 |
| 2016年09月12日 | 0円 |
| 2015年09月14日 | 0円 |
| 2014年09月12日 | 0円 |
| 期間 | 3ヵ月 | 6ヵ月 | 1年 | 3年(年率) | 5年(年率) |
|---|---|---|---|---|---|
トータルリターン![]() |
7.18% | 9.02% | -4.54% | 8.40% | 13.74% |
標準偏差![]() |
-- | -- | 10.77 | 13.65 | 16.04 |
シャープレシオ![]() |
-- | -- | -0.46 | 0.60 | 0.85 |
| 設定日 | 2013年9月13日 |
|---|---|
| 償還日(信託期間) | 無期限 |
| 決算日 | 9月12日(休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 | 年1回 |
| 申込単位 | 1口以上1口単位、もしくは、1円以上1円単位のいずれか |
| 申込価格 | 申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 受渡日 | 5営業日目 |
| 申込手数料 | 申込金額 5,000万円未満の場合 3.30%(税抜3.00%) 5,000万円以上1億円未満の場合 2.20%(税抜2.00%) 1億円以上3億円未満の場合 1.10%(税抜1.00%) 3億円以上の場合 なし |
| 信託報酬 | 純資産総額×年1.65%(税抜1.50%) |
| 監査費用 | 下記「その他の費用」をご確認下さい。 |
| その他費用 | その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。 ・ 監査法人に支払われるファンドの監査費用 ・ 有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料 ・ 有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用 他 |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.30%の率を乗じて得た額 |
| 換金手数料 | ありません |
| リスク | 〈基準価額の変動要因〉 投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。 ファンドは、米国の不動産投資信託証券等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。 主な変動要因 ● 不動産投資信託証券のリスク ● 価格変動リスク 不動産投資信託証券の価格は、保有不動産等の価値や賃料収入の増減等に加え、市場の需給、政治・経済状況等の影響により変動します。 ● 分配金(配当金)減少リスク 利益の大部分を投資家に分配(配当)するなどの一定の要件を満たすことにより、法人課税が減免される等の税制上の優遇措置を受けているため、利益と分配金(配当金)との連動性が高く、利益が減少した場合には、分配金(配当金)も同様に減少する可能性があります。 ● 為替変動リスク 外貨建資産は、為替相場の変動により円換算額が変動します。投資対象通貨に対する円高により、外貨建資産の円換算額は減少し、円安により、外貨建資産の円換算額は増加します。 その他の変動要因 不動産投資信託証券のその他のリスク(信用リスク、業績悪化リスク、自然災害・環境問題等のリスク、法律改正・税制の変更等によるリスク、上場廃止リスク、流動性リスク)、カントリーリスク ※ 基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。 |
※投資信託の購入にあたっては、当該投資信託の購入対価の他に、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。
※個別投資信託の手数料など諸費用については、当該投資信託の「契約締結前交付書面」(もしくは目論見書およびその補完書面)または「上場有価証券等書面」またはお客様向け資料を十分にお読みください。
※当資料は、証券投資に関する知識提供を目的に作成されたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。したがって、特定の証券投資を推奨するものでもありません。
※投資信託は、国内外の有価証券に投資します。このため基準価額は、組入れた有価証券の値動き、為替相場の変動などにより上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、組入れた有価証券の発行者の財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化などにより、投資元本を割り込むことがあります。
※当該解説は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
※取得のお申込みにあたっては、「投資信託説明書 (目論見書)」をあらかじめまたは同時にお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
※運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
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