ファンドの特色
(1) マザーファンド投資を通じて、日本を除く世界各国の株式にグローバルな視点で投資し、キャピタルゲインの獲得および配当等収益の確保を目指して運用を行います。
(2) バリュー株投資で評価の高い米ハリス・アソシエイツ社に、マザーファンドの外貨建資産の運用指図に関する権限を委託し、同社の卓越した調査能力に基づき、銘柄選択を行います。
(3)国や業種にとらわれず、企業訪問を含む企業調査を基本に、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に算出した本来の企業価値に対し割安な銘柄を厳選し、投資銘柄数を30~50銘柄程度に絞り込み集中投資します。
(4) 外貨建資産については、対円での為替ヘッジは原則として行いません。なお、対米ドルでは、円以外の通貨に係る外国為替予約取引を行うことがあります。
分配金履歴
決算頻度:1年
2024年03月18日 | 1,900円 |
2023年03月16日 | 300円 |
2022年03月16日 | 100円 |
2021年03月16日 | 3,200円 |
2020年03月16日 | 0円 |
2019年03月18日 | 0円 |
2018年03月16日 | 600円 |
2017年03月16日 | 1,300円 |
2016年03月16日 | 0円 |
2015年03月16日 | 1,400円 |
2014年03月17日 | 1,500円 |
2013年03月18日 | 1,000円 |
設定来累積分配金 | 25,200円 |
お申込情報
申込手数料率(税込) |
<インターネット>2.31%(税抜2.10%) <積立投信>3.3%(税抜3.0%) |
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解約時手数料率(税込) | 換金手数料はかかりません。 |
信託報酬等合計(税込・年率) | 1.98% |
信託財産留保額 | 1万口当たり基準価額に0.3%の率を乗じて得た額 |
その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
購入 |
ニューヨーク証券取引所の休業日を除き、毎営業日お申込みをしていただけます。 お申込価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。 |
申込単位 |
分配金再投資 1万円以上1円単位 分配金受取 1万円以上1円単位 積立投信(インターネット)1000円以上1000円単位 |
換金 |
ニューヨーク証券取引所の休業日を除き、毎営業日ご換金いただけます。 換金価額はお申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額です。代金は原則として、お申込日より5営業日目にお支払いします。 |
投資リスク |
ファンドは、値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の値動きなどの影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、これを割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。 |
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【投資信託に関するリスク】
- ●投資信託は、値動きのある証券等に投資するため、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスクなどがあり、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。
- ●その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
【投資信託に関する手数料等 ~お客さまにご負担いただく費用~】
- 〔購入時手数料〕 購入金額に対して、最大3.3%(税込)
- 〔信託報酬〕 信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42%(税込)
- ※一部のファンドについては、運用成果等に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
- 〔信託財産留保額〕 基準価額に対して、最大0.5%
- 〔その他の費用〕 信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、信託事務の諸費用等が信託財産中から差し引かれます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書(交付目論見書)および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
【投資信託に関する留意点】
- ●投資信託は預金ではありません。また、投資信託は預金保険の対象ではありません。
- ●北日本銀行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- ●投資信託の取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- ●投資信託は元本、利回りおよび分配金が保証されている商品ではありません。
- ●投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
- ●投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
- ●北日本銀行は販売会社であり、設定・運用は運用会社が行います。
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北日本銀行の苦情処理措置および紛争解決措置
- お取引内容に関するご確認・ご相談や苦情等につきましては、お取引店または北日本銀行お客様サービス室(0120-555-270 平日9時から17時)までご連絡ください。なお、お取引についてのトラブル等は、以下のADR(注)機関における苦情処理・紛争解決の枠組みの利用も可能です。
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- (注)ADRとは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続きによらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手続きをいいます。
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