ファンドの特色
(1) マザーファンドへの投資を通じて、主として米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。
(2) FTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)をベンチマークとし、これを中長期的に上回ることを目指して運用を行います。
(3) ファンダメンタルズ分析により安定的な配当が見込める銘柄を選定し、ポートフォリオの構築にあたっては、セクターおよび地域の配分を考慮します。
(4) 保有外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行ないません。
(5) マザーファンドにおける米ドル建資産の運用にあたっては、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクに運用の指図にかかる権限を委託します。
分配金履歴
決算頻度:毎月
2024年11月18日 | 20円 |
2024年10月17日 | 20円 |
2024年09月17日 | 20円 |
2024年08月19日 | 20円 |
2024年07月17日 | 20円 |
2024年06月17日 | 20円 |
2024年05月17日 | 20円 |
2024年04月17日 | 20円 |
2024年03月18日 | 20円 |
2024年02月19日 | 20円 |
2024年01月17日 | 20円 |
2023年12月18日 | 20円 |
設定来累積分配金 | 14,220円 |
お申込情報
申込手数料率(税込) |
<店頭>3.3%(税抜3.0%) <インターネット>2.31%(税抜2.10%) |
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解約時手数料率(税込) | 換金手数料はかかりません。 |
信託報酬等合計(税込・年率) | 1.672% |
信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 |
その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
購入 |
ニューヨーク証券取引所の休業日を除き、毎営業日ご購入のお申込みをしていただけます。 お申込価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。 |
申込単位 |
分配金再投資 1万円以上1円単位 分配金受取 1万円以上1円単位 |
換金 |
ニューヨーク証券取引所の休業日を除き、毎営業日ご換金いただけます。 換金価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。代金は原則として、お申込日より5営業日目にお支払いします。 |
投資リスク |
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。 投資信託は預貯金とは異なります。 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。 |
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【投資信託に関するリスク】
- ●投資信託は、値動きのある証券等に投資するため、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスクなどがあり、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。
- ●その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
【投資信託に関する手数料等 ~お客さまにご負担いただく費用~】
- 〔購入時手数料〕 購入金額に対して、最大3.3%(税込)
- 〔信託報酬〕 信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42%(税込)
- ※一部のファンドについては、運用成果等に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
- 〔信託財産留保額〕 基準価額に対して、最大0.5%
- 〔その他の費用〕 信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、信託事務の諸費用等が信託財産中から差し引かれます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書(交付目論見書)および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
【投資信託に関する留意点】
- ●投資信託は預金ではありません。また、投資信託は預金保険の対象ではありません。
- ●北日本銀行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- ●投資信託の取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- ●投資信託は元本、利回りおよび分配金が保証されている商品ではありません。
- ●投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
- ●投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
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北日本銀行の苦情処理措置および紛争解決措置
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