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ファンドの特色
（1）マザーファンドへの投資を通じて、国内の複数の資産（債券、株式、ＲＥＩＴ）に分散投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
（2）各資産への配分比率は、日本債券70％、日本株式15％、日本ＲＥＩＴ（不動産投資信託）15％を基本とします。
（3）債券への投資にあたっては、わが国の法人が発行する円建ての社債（金融機関劣後債、生保基金債等を含みます）を中心に投資します。
（4）株式への投資にあたっては、配当利回りを高める戦略と価格変動リスクを低く抑える戦略を組み合わせた運用を行います。
（5）ＲＥＩＴへの投資にあたっては、日本ＲＥＩＴ市場の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行います。
分配金履歴
決算頻度：１年
| 2024年07月23日 | 0円 |
| 2023年07月24日 | 0円 |
| 2022年07月25日 | 0円 |
| 2021年07月26日 | 0円 |
| 2020年07月27日 | 0円 |
| 2019年07月23日 | 0円 |
| 2018年07月23日 | 0円 |
| 2017年07月24日 | 0円 |
| 2016年07月25日 | 0円 |
| 2015年07月23日 | 0円 |
| 設定来累積分配金 | 0円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
運用会社開示情報
- 目論見書
- 運用報告書1
2024年07月23日 - 運用報告書2
2023年07月24日 - 月報
パフォーマンス
| 1年 |
3年 (年率) |
5年 (年率) |
10年 (年率) |
|
|---|---|---|---|---|
|
トータルリターン
|
1.00% | -2.12% | -2.18% | -- |
|
標準偏差
|
3.08 | 3.06 | 3.78 | -- |
|
シャープレシオ
|
0.30 | -0.70 | -0.58 | -- |
ファンドレーティング
総合
★★
|
ファンド レーティング |
カテゴリー内 リターン |
標準偏差 | |
|---|---|---|---|
| 3年 | ★★ | やや低い | 小さい |
| 5年 | ★★ | 低い | やや小さい |
| 10年 | -- | -- | -- |
リスクメジャー（対 全ファンド）
設定日：2014-11-10 償還日：--
お申込情報
| 申込手数料率（税込） |
＜店頭＞1.65％（税抜1.50％） ＜インターネット＞1.155％（税抜1.050％） ＜積立投信＞1.65％（税抜1.50％） |
|---|---|
| 解約時手数料率（税込） | 換金手数料はかかりません。 |
| 信託報酬等合計（税込・年率） | 0.924％ |
| 信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 |
| その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
| 購入 |
毎営業日ご購入のお申込みをしていただけます。 お申込価額はお申込日の基準価額です。 |
| 申込単位 |
分配金再投資 1万円以上1円単位 分配金受取 1万円以上1円単位 積立投信(店頭) 5000円以上1000円単位 積立投信(インターネット)1000円以上1000円単位 |
| 換金 |
毎営業日ご換金いただけます。 換金価額はお申込日の基準価額です。代金は原則として、お申込日より5営業日目にお支払いします。 |
| 投資リスク |
当ファンドは、主に株式、公社債およびREIT等値動きのある証券を実質的な投資対象としますので、基準価額は変動します。 したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。投資信託は、預貯金や保険と異なります。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。 |
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【投資信託に関するリスク】
- ●投資信託は、値動きのある証券等に投資するため、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスクなどがあり、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。
- ●その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認ください。
【投資信託に関する手数料等 ～お客さまにご負担いただく費用～】
- 〔購入時手数料〕 購入金額に対して、最大3.3％（税込）
- 〔信託報酬〕 信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42％（税込）
- ※一部のファンドについては、運用成果等に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
- 〔信託財産留保額〕 基準価額に対して、最大0.5％
- 〔その他の費用〕 信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、信託事務の諸費用等が信託財産中から差し引かれます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
【投資信託に関する留意点】
- ●投資信託は預金ではありません。また、投資信託は預金保険の対象ではありません。
- ●北日本銀行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- ●投資信託の取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- ●投資信託は元本、利回りおよび分配金が保証されている商品ではありません。
- ●投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
- ●投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
- ●北日本銀行は販売会社であり、設定・運用は運用会社が行います。
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北日本銀行の苦情処理措置および紛争解決措置
- お取引内容に関するご確認・ご相談や苦情等につきましては、お取引店または北日本銀行お客様サービス室（0120-555-270 平日9時から17時）までご連絡ください。なお、お取引についてのトラブル等は、以下のＡＤＲ（注）機関における苦情処理・紛争解決の枠組みの利用も可能です。
- ●特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
- 電話番号 0120-64-5005（受付時間：平日9時から17時）
- ●一般社団法人全国銀行協会 全国銀行協会相談室
- 電話番号 0570-017109または03-5252-3772（受付時間：平日9時から17時）
- （注）ＡＤＲとは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続きによらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手続きをいいます。
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