GW7つの卵

★★★★

販売停止

評価基準日　2024年10月31日

基本情報

基準価額	前日比	純資産
12,531円 2024年11月20日	19円（0.15%）	54,400

ファンドの特色

（1）世界各国の株式・債券から7つの資産を選び、国際分散投資を行うことで中長期的な信託財産の成長をめざします。
（2） 7つ資産の運用は、それぞれの分野に強みを持つ運用アドバイザーが各マザーファンドを通じて行います。
（3）日興GWが、中期的な市況見通しに応じて資産配分の助言を行います。各マザーファンドの運用状況を日々モニタリングし、必要な場合には運用アドバイザー交代の助言を行います。

基準価額（円）分配金込み-再投資（円）純資産（百万円）

期間変更

分配金履歴

決算頻度：１年

2024年01月10日: 1,400円

2023年01月10日: 200円

2022年01月11日: 1,100円

2021年01月12日: 600円

2020年01月10日: 500円

2019年01月10日: 30円

2018年01月10日: 1,500円

2017年01月10日: 500円

2016年01月12日: 300円

2015年01月13日: 700円

2014年01月10日: 350円

2013年01月10日: 30円

設定来累積分配金: 13,580円

パフォーマンス

2024年10月31日

年	1年	3年（年率）	5年（年率）	10年（年率）
トータルリターン	20.70%	9.30%	10.64%	7.73%
標準偏差	8.07	9.70	10.80	11.11
シャープレシオ	2.55	0.96	0.98	0.70

ファンドレーティング

総合 ★★★★

	ファンドレーティング	カテゴリー内リターン	標準偏差
3年	★★★★	やや高い	やや大きい
5年	★★★★	やや高い	やや大きい
10年	★★★	やや高い	やや大きい

リスクメジャー

手数料情報

申込手数料率（税込）	新規の購入申込を受付けておりません。
解約時手数料率（税込）	換金手数料はかかりません。
信託財産留保額	信託財産留保額はありません。
換金	毎営業日ご換金いただけます。換金価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。代金は原則として、お申込日より5営業日目にお支払いします。
投資リスク	当ファンドは、主に株式および債券を実質的な投資対象としますので、株式および債券の価格の下落や、株式および債券の発行者の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合は、為替変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、投資元本を割り込むことがあります。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
申込単位

その他費用: 下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
・監査費用
・有価証券売買時の売買委託手数料　等

購入: 新規の購入申込を受付けておりません。

信託報酬等（税込・年率）

信託報酬等合計	1.98％

投資家のみなさまに
ご確認いただきたい事項

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【投資信託に関するリスク】
●投資信託は、値動きのある証券等に投資するため、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスクなどがあり、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。
●その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認ください。
【投資信託に関する手数料等　～お客さまにご負担いただく費用～】
〔購入時手数料〕購入金額に対して、最大3.3％（税込）
〔信託報酬〕信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42％（税込）
　　　　　　 ※一部のファンドについては、運用成果等に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
〔信託財産留保額〕基準価額に対して、最大0.5％
〔その他の費用〕信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、信託事務の諸費用等が信託財産中から差し引かれます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
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お取引内容に関するご確認・ご相談や苦情等につきましては、お取引店または北日本銀行お客様サービス室（0120-555-270　平日9時から17時）までご連絡ください。なお、お取引についてのトラブル等は、以下のＡＤＲ（注）機関における苦情処理・紛争解決の枠組みの利用も可能です。
●特定非営利活動法人　証券・金融商品あっせん相談センター　
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●一般社団法人全国銀行協会　全国銀行協会相談室　
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（注）ＡＤＲとは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続きによらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手続きをいいます。
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