トレンド・アロケーション・オープン

★★

ネット
積立

評価基準日　2026年09月30日

基本情報

基準価額	前日比	純資産
10,713円 2026年10月30日	9円（0.08%）	38,719

ファンドの特色

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

基準価額（円）分配金込み-再投資（円）純資産（百万円）

期間変更

分配金履歴

決算頻度：１年

2026年01月26日: 0円

2025年01月27日: 0円

2024年01月25日: 0円

2023年01月25日: 0円

2022年01月25日: 0円

2021年01月25日: 0円

2020年01月27日: 0円

2019年01月25日: 0円

2018年01月25日: 0円

2017年01月25日: 0円

2016年01月25日: 0円

2015年01月26日: 0円

設定来累積分配金: 0円

パフォーマンス

2026年09月30日

年	1年	3年（年率）	5年（年率）	10年（年率）
トータルリターン	6.08%	2.79%	-0.70%	-0.85%
標準偏差	9.03	8.06	7.40	7.38
シャープレシオ	0.59	0.30	-0.13	-0.13

ファンドレーティング

総合 ★★

	ファンドレーティング	カテゴリー内リターン	標準偏差
3年	★★	やや高い	大きい
5年	★★★	平均的	大きい
10年	★	低い	大きい

リスクメジャー

手数料情報

申込手数料率（税込）	＜インターネット＞1.54％（税抜1.40％）＜積立投信＞2.2％（税抜2.0％）
解約時手数料率（税込）	換金手数料はかかりません。
信託財産留保額	信託財産留保額はありません。
換金	ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、フランクフルト証券取引所の休業日を除き、毎営業日ご換金いただけます。換金価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。代金は原則として、お申込日より6営業日目にお支払いします。
投資リスク	基準価額は、組入有価証券等の値動きや為替相場の変動等により上下します。また、実質的な組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」欄をご覧ください。
申込単位	分配金再投資　　　1万円以上1円単位分配金受取　　　　1万円以上1円単位積立投信(インターネット)1000円以上1000円単位

その他費用: 下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
・監査費用
・有価証券売買時の売買委託手数料　等

購入: ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、フランクフルト証券取引所の休業日を除き、毎営業日ご購入のお申込みをしていただけます。
お申込価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。

信託報酬等（税込・年率）

信託報酬等合計	1.183％程度

投資家のみなさまに
ご確認いただきたい事項

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・この情報は投資判断の参考としての情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。また、ウエルスアドバイザー株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。
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【投資信託に関するリスク】
●投資信託は、値動きのある証券等に投資するため、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスクなどがあり、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。
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【投資信託に関する手数料等　～お客さまにご負担いただく費用～】
〔購入時手数料〕購入金額に対して、最大3.3％（税込）
〔信託報酬〕信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42％（税込）
　　　　　　 ※一部のファンドについては、運用成果等に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
〔信託財産留保額〕基準価額に対して、最大0.5％
〔その他の費用〕信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、信託事務の諸費用等が信託財産中から差し引かれます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
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●特定非営利活動法人　証券・金融商品あっせん相談センター　
　　　電話番号　0120-64-5005（受付時間：平日9時から17時）
●一般社団法人全国銀行協会　全国銀行協会相談室　
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（注）ＡＤＲとは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続きによらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手続きをいいます。
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