ファンドの特色
主要投資対象は、国内外の上場株式。長期的な経済循環や経済構造の変化、経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで、長期的な産業のトレンドを勘案しつつ、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行い、その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し、信託財産の長期的な成長を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。
分配金履歴
決算頻度:1年
2024年09月30日 | 0円 |
2023年10月02日 | 0円 |
2022年09月30日 | 0円 |
2021年09月30日 | 0円 |
2020年09月30日 | 0円 |
2019年09月30日 | 0円 |
2018年10月01日 | 0円 |
2017年10月02日 | 0円 |
2016年09月30日 | 0円 |
2015年09月30日 | 0円 |
2014年09月30日 | 0円 |
2013年09月30日 | 0円 |
設定来累積分配金 | 0円 |
投資家のみなさまにご確認いただきたい事項
- 投資信託は、国内外の株式・公社債などを投資対象にしますので、組入有価証券の価格の下落や、組入有価証券の発行体の財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、為替レートの変動の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって投資家のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。 - 投資信託は、ご購入時等に各種手数料がかかります。
【例:申込手数料(申込代金の最大3.30%)+信託報酬(総資産に対し最大年率2.09%)+信託財産留保額(換金時の基準価額に最大0.5%)+その他費用】 - ※その他の費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。上記手数料等の合計額についても、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ表示することはできません。
- 投資信託は、金融機関の預金等ではありません。
- 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
- 投資信託は、クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)の適用がありません。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
- 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託の設定・運用は、運用会社が行ないます。
- 投資信託の取得のお申込みに際しては、店頭にご用意している契約締結前交付書面および投資信託説明書(目論見書)の内容を十分にお読みください。
- 当行制定の勧誘方針に基づき、お客さま保護の観点から、お申込みをお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。