みずほ USハイイールドB(ヘッジなし)

投信会社名:アセットマネジメントOne

基準価額ヘルプ(2024年06月21日)
前日比 純資産
6,038
34(0.57
64,213百万円

チャートヘルプ

ファンドの特色ヘルプ

主要投資対象は、米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)。定性・定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え、相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築。原則として、為替ヘッジは行わない。ベンチマークは、ICE BofAML US・キャッシュ・ぺイ・ハイイールド・インデックス(円ベース)。ファミリーファンド方式で運用。毎月7日決算。

分配金履歴ヘルプ

2024/06/07 20円
2024/05/07 20円
2024/04/08 20円
2024/03/07 20円
2024/02/07 20円
2024/01/09 20円
2023/12/07 20円
2023/11/07 20円
2023/10/10 20円
2023/09/07 20円
2023/08/07 20円
2023/07/07 20円

※直近12期分

パフォーマンス

  1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率)
トータルリターンヘルプ 23.01% 12.33% 10.53% 7.80%
標準偏差ヘルプ 7.44 8.75 10.77 10.24
シャープレシオヘルプ 3.09 1.41 0.98 0.76

資産構成比ヘルプ

グラフ:資産構成比

国別・地域別構成ヘルプ

グラフ:国別上位
グラフ:地域別上位

お申込み・手数料情報

お取引方法 窓口/インターネット
申込手数料 3.3%(税抜3.00%)
換金手数料 なし
信託財産留保額 0.20%
信託報酬 年率1.54%(税抜1.4%)
その他の費用 監査費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等をファンドでご負担いただきます。
設定日 2004/06/30
信託期間 無期限
購入 毎営業日
申込単位 5千円以上1円単位
換金日 解約申込日から6営業日目
決算日 原則毎月7日
収益分配 毎決算時に分配方針に基づいて行います。
分配金の取扱い 受取
受託会社 みずほ信託
投資リスク 各ファンドは、公社債などの値動きのある証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。 ファンドの主なリスクは「信用リスク」「金利変動リスク」「為替変動リスク」「流動性リスク」等があります。
  • 投資信託のご留意点

    投資信託に係るリスクについて

    投資信託は、値動きのある国内外の株式、債券、不動産投信などを投資対象としますので、組み入れた株式、債券や不動産投信などの価格の下落や、株式、債券や不動産投信などの発行者の財務・経営悪化などにより、損失が生じる可能性があります。また、外貨建資産に投資する投資信託は、為替の変動により損失が生じる可能性があります。
    各ファンドのリスクについては、「目論見書」でご確認ください。

    投資信託に係る手数料等について

    • お申込手数料の上限は、ご投資金額に3.85%(税込)を乗じて得た額とします。各ファンドにより異なりますので、目論見書等でご確認ください。
    • 信託報酬の上限は、信託財産の純資産総額に対して、年率2.09%(税込)を乗じて得た額とします。ファンドの信託財産から差し引かれます。
    • 信託財産留保額の上限は、解約時の基準価額に対し、0.3%を乗じて得た額とします。
    • その他詳細は、各ファンドの「目論見書」でご確認ください。

    ※各ファンドに係る手数料等の最大合計額は、申込金額、保有期間等により異なりますので、表示することができません。

    その他留意点について

    • お申込みの際は、目論見書を必ずご覧ください。目論見書は全店の店頭にご用意しております。
    • 投資信託は預金ではなく、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
    • 投資信託は投資信託会社が設定・運用を行う商品です。
    • 投資信託の運用による収益および損失は、ご購入のお客さまに帰属します。
    • 各ファンドのお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。

    商 号 等:株式会社 琉球銀行 登録金融機関 沖縄総合事務局長(登金)第2号
    加入協会:日本証券業協会
    J20-021 (2023.03)

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