交付目論見書基準価額  （2024年11月22日） |
前日比 | 純資産 |
|---|---|---|
73,679円 |
 71円（0.1％） |
75,516百万円 |
チャート
ファンドの特色
外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡
分配金履歴
| 2024/09/06 | 0円 |
| 2023/09/06 | 0円 |
| 2022/09/06 | 0円 |
| 2021/09/06 | 0円 |
| 2020/09/07 | 0円 |
| 2019/09/06 | 0円 |
| 2018/09/06 | 0円 |
| 2017/09/06 | 0円 |
| 2016/09/06 | 0円 |
| 2015/09/07 | 0円 |
| 2014/09/08 | 0円 |
| 2013/09/06 | 0円 |
※直近12期分
パフォーマンス
| 1年 | 3年（年率） | 5年（年率） | 10年（年率） | |
|---|---|---|---|---|
| トータルリターン |
40.55% | 18.05% | 20.44% | 13.80% |
| 標準偏差 |
13.71 | 15.66 | 17.12 | 16.93 |
| シャープレシオ |
2.95 | 1.15 | 1.19 | 0.82 |
資産構成比
国別・地域別構成
お申込み・手数料情報
| お取引方法 | つみとう専用 |
|---|---|
| 申込手数料 | なし |
| 換金手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | なし |
| 信託報酬 | 年率0.605％（税抜0.55％） |
| その他の費用 | 監査費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等をファンドでご負担いただきます。 |
| 設定日 | 2010/11/26 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 購入 | 毎営業日 |
| 申込単位 | [つみとうくん] 5千円以上千円単位 |
| 換金日 | 解約申込日から5営業日目 |
| 決算日 | 原則9月6日 |
| 収益分配 | 毎決算時に分配方針に基づいて行います。 |
| 分配金の取扱い | [つみとうくん] 再投資 |
| 受託会社 | 野村信託 |
| 投資リスク | ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。ファンドの主なリスクは「株価変動リスク」「為替変動リスク」等があります。 |
投資信託のご留意点
投資信託に係るリスクについて
投資信託は、値動きのある国内外の株式、債券、不動産投信などを投資対象としますので、組み入れた株式、債券や不動産投信などの価格の下落や、株式、債券や不動産投信などの発行者の財務・経営悪化などにより、損失が生じる可能性があります。また、外貨建資産に投資する投資信託は、為替の変動により損失が生じる可能性があります。
各ファンドのリスクについては、「目論見書」でご確認ください。
投資信託に係る手数料等について
- お申込手数料の上限は、ご投資金額に３．８５％（税込）を乗じて得た額とします。各ファンドにより異なりますので、目論見書等でご確認ください。
- 信託報酬の上限は、信託財産の純資産総額に対して、年率２．０９％（税込）を乗じて得た額とします。ファンドの信託財産から差し引かれます。
- 信託財産留保額の上限は、解約時の基準価額に対し、０.３％を乗じて得た額とします。
- その他詳細は、各ファンドの「目論見書」でご確認ください。
※各ファンドに係る手数料等の最大合計額は、申込金額、保有期間等により異なりますので、表示することができません。
その他留意点について
- お申込みの際は、目論見書を必ずご覧ください。目論見書は全店の店頭にご用意しております。
- 投資信託は預金ではなく、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は投資信託会社が設定・運用を行う商品です。
- 投資信託の運用による収益および損失は、ご購入のお客さまに帰属します。
- 各ファンドのお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
商 号 等：株式会社 琉球銀行 登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第２号
加入協会：日本証券業協会
J20-021 (2023.03)
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