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投資信託

運用の専門家である投信会社が国内外の株式や債券などに分散投資します。

商品の特徴

  • 1少ない金額から購入できます。
  • 2お客さまに代わって、資産運用の専門家が運用します。
  • 3国内外の株式、債券などに分散投資します。
  • 4運用対象の違いによって様々なタイプの商品があり、お客さまのニーズにあわせて商品を選ぶことができます。
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投資信託に関するご注意事項

  • ●投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • ●投資信託の主な費用としては、購入手数料、運用管理費用(信託報酬等)、信託財産留保額等があります。また、換金可能日に制限があるものや、換金時に手数料が控除されるものがあります。
  • ●投資信託の購入手数料は購入時に負担いただくものですが、保有期間が長期に及ぶほど、1 年あたりの負担率はしだいに減っていきます。また、投資信託によっては、購入手数料を頂戴せず、解約時に保有期間に応じた解約手数料をお支払いいただく場合があります。その場合も、保有期間が長期に及ぶほど、1 年あたりの負担率はしだいに減っていきます。(例:購入手数料(税別)3%の場合、保有期間1 年であれば保有期間1 年当たりの負担率は3%、保有期間3 年であれば保有期間1 年当たりの負担率は1%、保有期間5 年であれば保有期間1 年当たりの負担率は0.6%となります。)
  • ●なお、投資信託の買付または売却にあたり、所定の書面をご提出頂く場合がございます。
  • ●投資信託は、個別の投資対象毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております。(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります。)
  • ●ご紹介するファンドには、「毎月分配型投資信託」または「通貨選択型投資信託」が含まれている場合があります。お取引の前に必ず「毎月分配型投信の収益分配金およびNISA でのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • ●投資信託の決算日時点の基準価額がお客様の個別元本を下回っている場合、分配金は「特別分配金」となり課税されません。当該分配金については、NISA 口座での非課税メリットを享受いただけませんので、ご留意ください。
  • ●ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
  • ●その他の留意事項
  • ・投資信託は預金ではなく、預金保険の保護の対象ではありません。
  • ・当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ・投資信託には、ご購入やご換金可能日に制限があるものがあります。
  • ・投資信託のお取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
  • ・ 当行は委託金融商品取引業者から金融商品仲介業務委託を受けて投資信託を取扱います。
  • ・ 当行は委託金融商品取引業者とは別法人であり、投資信託の購入にあたっては、委託金融商品取引業者の証券口座の開設が必要です。
  • ・ ご購入いただいた金融商品等は委託金融商品取引業者に開設された口座でお預かりのうえ、委託金融商品取引業者の資産とは分別して保管されます。
  • ・当行には委託金融商品取引業者とお客様との契約締結に関する代理権はありません。
  • ・当行において金融商品仲介取引をされるか否かが、お客さまと当行の預金・融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での預金・融資等のお取引内容が金融商品仲介取引に影響を与えることはありません。
  • ・当行が登録金融機関としてご案内する金融商品仲介業務等における金融商品等やサービスは、委託金融商品取引業者によるものであり、当行が提供するものではありません。
  • 金融商品仲介業務等を行う登録金融機関
  • 商号等:株式会社島根銀行 中国財務局長(登金)第8号 加入協会:日本証券業協会

  • 委託金融商品取引業者
  • 商号等:株式会社SBI証券 金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第44号
  • 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

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【商号等】株式会社島根銀行 中国財務局長(登金)第8号

【加入協会】日本証券業協会


委託金融商品取引業者

商号等:株式会社SBI証券 金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第44号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

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