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ファンドの特色
限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。
分配金履歴
決算頻度：１年
| 2024年11月11日 | 0円 |
| 2023年11月10日 | 0円 |
| 設定来累積分配金 | 0円 |
資産構成比
国別上位
地域別上位
運用会社開示情報
- 目論見書
- 運用報告書1
2023年11月10日 - 月報
パフォーマンス
| 1年 |
3年 (年率) |
5年 (年率) |
10年 (年率) |
|
|---|---|---|---|---|
|
トータルリターン
|
6.32% | -- | -- | -- |
|
標準偏差
|
4.62 | -- | -- | -- |
|
シャープレシオ
|
1.35 | -- | -- | -- |
ファンドレーティング
総合
--
|
ファンド レーティング |
カテゴリー内 リターン |
標準偏差 | |
|---|---|---|---|
| 3年 | -- | -- | -- |
| 5年 | -- | -- | -- |
| 10年 | -- | -- | -- |
リスクメジャー（対 全ファンド）
設定日：2023-10-31 償還日：2027-12-20
お申込情報
| 申込手数料率（税込） | ※現在販売を行っておりません。 |
|---|---|
| 解約時手数料率（税込） | 換金手数料はかかりません。 |
| 信託報酬等合計（税込・年率） | 最大1.335% 程度 |
| 信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 |
| その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
| 購入 | ※現在販売を行っておりません。 |
| 申込単位 | |
| 換金 |
いつでも可能（アイルランド証券取引所、ロンドン証券取引所、ニューヨーク証券取引所の休業日を除く） 換金単位 全口数又は1円単位 換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 ※原則、換金申込受付日から起算して6営業日目以降にお支払いします。 |
| 投資リスク |
・投資信託の基準価額は、組入れ有価証券（株式・債券等）等の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ・組入れ有価証券（株式・債券等）等は、株式指標・金利・その有価証券等の発行者の信用状態の変化等や、取引が十分な流動性の下で行えない（流動性リスク）等を原因とした値動きにより変動します。 ・外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動（為替変動リスク）により基準価額が変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。 |
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[ファンドレーティングについて]
- 当項目（星の数が多いほど過去の成績が良かったことを示しています。）は、評価日においてウエルスアドバイザー株式会社が評価したものですが、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではありません。
[リスクメジャーについて]
- 当項目（1：低リスク～5：高リスク）は、評価日においてウエルスアドバイザー株式会社が基準価額の過去の変動をリスクとして捉えた「標準偏差」が全ファンドの中でどの程度の水準にあるかを示した値であり、将来のリスクの高低等を保証したものではありません。
[投資信託に関する留意点について]
- 投資信託は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また当行が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。
- 投資信託は、その信託財産に組み入れられた国内外の株式・債券などの価格変動やその発行者に係る信用状況などの変化、金利の変動、為替相場の変動などにより、基準価額が下落し投資元本を下回ることがあります。
- 投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入したお客さまが負うことになります。
- 投資信託には、購入、換金時にあたっては、各種手数料等（申込手数料、換金時の手数料、信託財産留保額等）が合計でお取引金額の最大3.6％（消費税込）必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬（投資信託の純資産総額の最大年2.42%（消費税込））と監査報酬、有価証券売買手数料などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
- 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものがあります。
- 徳島大正銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
- 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは、徳島大正銀行本支店等にご用意しています。
