ファンドの特色
主にインドネシアの金融商品取引所に上場する株式へ投資し、信託財産の成長を目指す。バリュエーションや運用ガイドライン、リスクファクター等を考慮し銘柄を選出。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。
ファンドのリスク
ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主なリスク
価格変動リスク、信用リスク、為替変動リスク、流動性リスク、カントリーリスク
お申込み・解約情報
一般型 |
申込単位 |
1万口以上1口単位 |
1万円以上1円単位 |
累投型 |
申込単位 |
1万円以上1円単位 |
一般型 累投型 |
申込手数料(税込) |
5000万円未満:3.3% 5000万円以上1億円未満:2.2% 1億円以上3億円未満:1.1% 3億円以上5億円未満:0.55% 5億円以上:手数料なし |
単価採用日・受渡日 |
単価採用日は申込日の翌営業日・受渡日は申込日から起算して8営業日後となります。 |
信託報酬(税込) |
実質的に負担する信託報酬(概算)は純資産総額に対し年1.988%(税込) |
信託財産留保額 |
換金申込日の翌営業日の基準価額に対して0.3% |
その他の費用・手数料 |
目論見書などの作成・交付にかかる費用および監査費用などをご負担いただく場合があります。詳しくは目論見書をご覧ください。 |
クローズド期間 |
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特記事項 |
「販売手数料に関するご説明」については、こちら |
巻末に重要なお知らせ「ご注意事項」がありますので必ずお読みください。
目論見書・運用レポート
目論見書等のご請求は、東洋証券の店舗窓口へお申し付けください。
「毎月分配型」及び「通貨選択型」投資信託に関するご留意事項については、こちら
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
期間 |
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リターン |
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当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
データの見方
トータルリターン四半期履歴
評価基準日: 2024年11月30日
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1-3月期 |
4-6月期 |
7-9月期 |
10-12月期 |
1-12月期 |
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当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
巻末に重要なお知らせ「ご注意事項」がありますので必ずお読みください。
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年合計 |
2024年12月20日 現在 (単位:円) |
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当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、又は分配金が支払われない場合があります。
ファンドの主なリスク
価格変動リスク、信用リスク、為替変動リスク、流動性リスク、カントリーリスク
投資信託の手数料等およびリスクについて
- 投資信託にご投資いただくお客さまには、銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等をご負担いただく場合があります。また、換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。
- クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等の値動きのある有価証券に投資をしますので、当該資産の市場における取引価額の変動や為替の変動、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額が変動します。したがって損失が生じるおそれがあり、投資元本を割り込むことがあります。
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投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なります。ご購入にあたっては、当社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、お客さま自身の責任とご判断でお手続きください。目論見書等のご請求は、東洋証券の店舗窓口へお申し付けください。
収益分配金に関する留意事項
- 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
当ページのご利用にあたっての注意事項等
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