フィデリティ・USリート・ファンド（資産成長型）D（為替ヘッジなし）

基準価額	前日比	純資産
33,602 円	145円（0.43％）	94,381 百万円

2025年02月04日

┃基準価額（円）

┃分配金込み-再投資（円）

┃純資産（百万円）

期間変更

ファンドの特色

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

分配金履歴

決済頻度： 1年

2024年03月15日	0円
2023年03月15日	0円
2022年03月15日	0円
2021年03月15日	0円
2020年03月16日	0円
2019年03月15日	0円

2018年03月15日	0円
2017年03月15日	0円
2016年03月15日	0円
2015年03月16日	0円
2014年03月17日	0円

設定来累積分配金

0円

パフォーマンス

2024年12月31日

年	1年	3年（年率）	5年（年率）	10年（年率）
トータルリターン	18.50%	8.37%	12.20%	8.10%
標準偏差	10.74	18.62	19.30	17.30
シャープレシオ	1.71	0.45	0.63	0.47

100万円の投資効果

万円

	1年 2024/01/01～ 2024/12/30	3年 2022/01/01～ 2024/12/30	5年 2020/01/01～ 2024/12/30
分配金再投資	1,185,013	1,272,840	1,778,482
分配金受取	1,185,013	1,272,840	1,778,482
元本の騰落	1,185,013	1,272,840	1,778,482
受取分配金	0	0	0

※期間に満たないファンドは設定時からとなります。

資産構成比

国別上位

地域別上位

お申込メモ

購入単位	1万円以上1円単位（分配金受取コース）
購入価額	購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位	1円単位
換金価額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額
売買受渡日	原則として申込受付日から起算して5営業日目
申込締切時間	原則として毎営業日の午後3時半まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
信託期間	無期限（信託設定日：2013年6月19日）
決算日	毎年3月15日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配	毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
クローズド期間	なし
受託会社	三井住友信託銀行株式会社
課税関係	課税上は株式投資信託として取り扱われます。配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら

ファンドの費用

直接的に負担する費用

購入時手数料率（購入代金に応じて）※購入代金 = 購入金額（購入価額×購入口数）+ 購入時手数料（税込）	5000万円未満・・・2.75％（税抜2.5％） 5000万円以上1億円未満・・・1.65%（税抜1.5%） 1億円以上・・・1.10％（税抜1.0％）
換金時手数料	なし
信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じた額

信託財産で間接的に負担する費用

信託報酬

ファンドの純資産総額に対し、年1.463％（税抜1.33％）の率を乗じた額が運用管理費用（信託報酬）として毎日計算され、ファンドの毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用（信託報酬）の中から支払われます。

その他費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、ファンドからその都度支払われます。ただし、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.10％（税抜）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。
※当該手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

諸注意

費用について

※ 投資信託に投資いただく際には、各商品に所定の手数料や運用管理費用（信託報酬）、信託財産留保額の諸経費を負担いただく場合があります
※ 費用の合計額や上限額は運用状況や受益者の保有期間等により異なるため、事前に表示することができません
※ 税抜きの手数料率や信託報酬率は将来変更されることがあります。最新の率については弊社各支店にお問い合わせください
※ 消費税率が将来変更された場合、税込みの手数料率や信託報酬率等の値もそれに応じて変更されることとなります

投資リスクについて

※ 投資信託は主に国内外の株式や債券等値動きのある有価証券に投資するため、投資対象物の価格変動や為替の変動等にともないその基準価額も変化します。その結果、お客様には損失が生じる恐れもあります
※ 投資信託はその投資対象によってリスク要因もさまざまです。お申込みの際には必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みになり、その内容についてご確認ください。そして当該投資信託に対する投資についてお客様ご自身で判断をしてくださるようお願いします
※ 目論見書の取得にあたっては弊社各支店にお問い合わせください

課税について

税金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期	項目	税金
分配時	所得税、復興特別所得税および地方税	配当所得として課税：普通分配金に対して20.315％
換金（解約）時および償還時	所得税、復興特別所得税および地方税	譲渡所得として課税：換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

※ 2024年1月以降、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」の「つみたて投資枠」および「成長投資枠」をご利用の場合
毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となります。弊社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、弊社アドバイザーまでお問い合わせください。
※ 法人の場合は上記とは異なります。
※ 税金の取り扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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