ファンドの特色
ファミリーファンド方式で運用。主要投資対象は、日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券。投資成果を「東証REIT指数」(配当込み)に可能な限り連動させるため、組入れ銘柄を同指数構成銘柄とし、組入れ比率は高位に保つ。毎月15日決算。
分配金履歴
決算頻度:毎月
2024年09月17日 | 20円 |
2024年08月15日 | 20円 |
2024年07月16日 | 20円 |
2024年06月17日 | 20円 |
2024年05月15日 | 20円 |
2024年04月15日 | 30円 |
2024年03月15日 | 30円 |
2024年02月15日 | 30円 |
2024年01月15日 | 30円 |
2023年12月15日 | 30円 |
2023年11月15日 | 30円 |
2023年10月16日 | 30円 |
設定来累積分配金 | 15,080円 |
お申込情報
申込手数料率(税込) | 2.20%(税抜2.0%) |
---|---|
解約時手数料率(税込) | 換金(解約)手数料はかかりません。 |
信託報酬等合計(税込・年率) | 年率0.792(税込) |
信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 |
その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
購入 |
毎営業日お申込みいただけます。 お申込価額はお申込日の基準価額です。 ファンドによっては申込不可日があるため、詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。 |
申込単位 | 1万円以上(1円単位) |
換金 | 詳しくは販売会社にお問合せください。 |
投資リスク |
・投資信託の基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)等の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ・組入れ有価証券(株式・債券等)等は、株式指標・金利・その有価証券等の発行者の信用状態の変化等や、取引が十分な流動性の下で行えない(流動性リスク)等を原因とした値動きにより変動します。 ・外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。 |
- ・このページの情報はウエルスアドバイザー株式会社から提供されています。
- ・この情報は投資判断の参考としての情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。また、ウエルスアドバイザー株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。
- ・著作権等の知的所有権その他一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
【投資信託に関する留意点】
投資信託においては下記の点をご確認ください。
- ・投資信託をご購入の際は、「契約締結前交付書面」、「投資信託説明書(交付目論見書)」、「目論見書補完書面」の内容をよくお読みいただき、ファンドの内容を十分にご理解のうえお申込みください。「契約締結前交付書面」、「投資信託説明書(交付目論見書)」、「目論見書補完書面」は当行本支店にご用意しております。
- ・投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(申込手数料、換金時の手数料、信託財産留保額)が合計でお取引金額の0.0%~最大3.85%(商品ごとに異なります。消費税込)必要です。また、これらの手数料とは別に投資信託の純資産総額の年0.242%~最大年2.420%(商品により異なります。消費税込)を信託報酬として、毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。なお、当該手数料の合計額については、ご投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、各ファンドの「契約締結前交付書面」、「投資信託説明書(交付目論見書)」、でご確認ください。
- ・投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- ・投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替の価格の変動等により、投資した資産の価値が投資元本を割り込むことがあります。これらのリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
- ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規程に基づく書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
- ・投資信託は預金ではありません。
- ・投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
- ・当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- ・当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。