財産3分法(不動産・債券・株式)毎月分配型『愛称:財産3分法ファンド』

運用会社:アモーヴァ ファンドレーティング ★★
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基準価額(2025/12/12)
3,457
前日比
+20
純資産
228,146 百万円
リスクメジャー
2(やや低い)
年月日 基準価額 純資産総額
年合計上段 : 金額(単位:円) 下段 : 決算日
2025年 240円
20
01/10
20
02/10
20
03/10
20
04/10
20
05/12
20
06/10
20
07/10
20
08/12
20
09/10
20
10/10
20
11/10
20
12/10
2024年 250円
30
01/10
20
02/13
20
03/11
20
04/10
20
05/10
20
06/10
20
07/10
20
08/13
20
09/10
20
10/10
20
11/11
20
12/10
2023年 360円
30
01/10
30
02/10
30
03/10
30
04/10
30
05/10
30
06/12
30
07/10
30
08/10
30
09/11
30
10/10
30
11/10
30
12/11
2022年 360円
30
01/11
30
02/10
30
03/10
30
04/11
30
05/10
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06/10
30
07/11
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08/10
30
09/12
30
10/11
30
11/10
30
12/12
2021年 360円
30
01/12
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02/10
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03/10
30
04/12
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05/10
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06/10
30
07/12
30
08/10
30
09/10
30
10/11
30
11/10
30
12/10
分配金履歴 直近6期分(原則税引前1万口当たり・円)
1期前2期前3期前4期前5期前6期前
20 20 20 20 20 20
2025/12/10 2025/11/10 2025/10/10 2025/09/10 2025/08/12 2025/07/10
トータルリターン(%)
1ヶ月 3ヶ月 6ヶ月 1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率)
0.29 9.34 18.16 19.96 11.00 7.69 5.65
リスク(標準偏差) シャープレシオ
1年3年(年率) 5年(年率) 10年(年率) 1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率)
7.98 7.81 7.54 8.27 2.45 1.39 1.01 0.68
資産構成比
  • 国内株式
  • 国際株式
  • 国内債券
  • 国際債券
  • 国内REIT
  • 国際REIT
  • その他
地域別構成比
  • 日本
  • 北米
  • 欧州
  • オセアニア
  • アジア
  • 中南米
  • その他地域
  • 国際機関
ファンド概要

主に、不動産、債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う。各資産への投資比率は不動産等25%±20%、債券50%±40%、株式25%±20%とし、高いインカム収益の確保を図るとともに、安定した信託財産の成長をめざす。ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

評価基準日:2025/11/30  
 

手数料等

申込手数料 購入金額×2.2%(税抜2.0%)
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金時の基準価額×0.3%
信託報酬 年率1.045%(税抜0.95%)
その他費用 ファンドの監査費用、有価証券の売買手数料、借入金の利息および立替金の利息等が信託財産から支払われます。
*詳細は、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご参照ください。

ファンドの概要

ファンドの運用方針・特色 主に、不動産、債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う。各資産への投資比率は不動産等25%±20%、債券50%±40%、株式25%±20%とし、高いインカム収益の確保を図るとともに、安定した信託財産の成長をめざす。ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。
設定日 2003年08月05日
信託期間 無期限
購入 ニューヨーク証券取引所の休業日に該当する場合は、購入のお申込みの受付を行いません。
購入価額は購入のお取扱日の翌営業日の基準価額です。
申込単位 金額指定:1万円以上1円単位
定時定額:1,000円以上1,000円単位
換金 ニューヨーク証券取引所の休業日に該当する場合は、換金のお申込みの受付を行いません。
換金価額は換金のお取扱日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額(0.3%)を差し引いた価額です。
換金代金は、換金のお取扱日から起算して5営業日目に指定預金口座にご入金します。
決算日 原則毎月10日
収益分配 毎決算時に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
分配金再投資の場合、自動的に再投資します。
分配金の取扱い 分配金受取:決算日から起算して5営業日目に指定預金口座にご入金します。
分配金再投資:自動的に再投資します。
受託会社 野村信託銀行

投資リスク

当ファンドは、主に不動産投信、債券および株式を実質的な投資対象としますので、不動産投信、債券および株式の価格の下落や、不動産投信、債券および株式の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
したがって、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。また、ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に価格変動リスク、流動性リスク、信用リスク、為替変動リスク、カントリー・リスク等があります。
*詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

基準価額(シミュレーション)
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お申し込み金額
コース
購入時手数料 手数料を確認
お申し込み金額うち手数料等
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概算金額事前預時必要金額
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約定口数約定金額
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<ご参考>毎月の分配金受取額
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分配金受取額 -
分配金受取額 -
基準価額(シミュレーション)
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現在の保有口数
解約価額(A)保有口数(B)
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信託財産留保額解約後入金額(A)×(B)
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カレンダーの凡例  
10
申込受付日
操作した日を申込受付日(申込不可日を考慮)としています。
10
買付・約定日
各ファンドの目論見書記載の買付日(当営業日、または翌営業日)
10
決算日
各ファンドの決算日(決算日が休業日の場合は翌営業日)
10 ファンドの申込不可日
  • 上記の購入カレンダーは、操作した日(本日)を申込受付日と仮定した場合のスケジュールです(申込不可日を考慮)。ファンドの購入申込受付締切時間は、各販売会社によって異なる場合があります。
  • ファンドの申込不可日は、各市場や各国の動向等により、急遽変更となる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
カレンダーの凡例
10
申込受付日
操作した日を申込受付日(申込不可日を考慮)としています。
10
換金日(換金基準価額)
各ファンドの目論見書記載の換金日(当営業日、または翌営業日)
10
受渡日
各ファンドの目論見書記載の換金代金の受渡開始日
10
決算日
各ファンドの決算日(決算日が休業日の場合は翌営業日)
10 ファンドの申込不可日
  • 上記の解約カレンダーは、操作した日(本日)を申込受付日と仮定した場合のスケジュールです(申込不可日を考慮)。ファンドの解約申込受付締切時間は、各販売会社によって異なる場合があります。
  • ファンドの申込不可日は、各市場や各国の動向等により、急遽変更となる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
NYダウ平均株価、ナスダック総合指数およびWTI原油先物指数の終値は1営業日前の値となりますのでご注意ください。

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■指数、為替情報の提供元(情報源)について
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(投資信託のリスク)
○投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象としているため、基準価額は変動します。また、投資元本および収益金は保証されておりません。
(投資信託に係る諸費用)
○投資信託は、申込時に「購入時手数料」、換金時に「信託財産留保額」および「換金手数料」、運用期間中は「信託報酬」および「その他の費用(監査報酬等)」などがかかります。これら費用は各ファンドにより異なり、または運用状況等により変動します。費用につきましては、各ファンドの画面における手数料等の表示、ならびに「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」にてご確認ください。
(その他の重要事項)
○投資信託は、預金保険の対象ではありません。また、労働金庫で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
○投資信託は、預金ではなく、元本の保証はされていません。
○投資信託の運用による損益は、投資信託を購入したお客様に帰属します。
○投資信託の取扱いは労働金庫が行いますが、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。
○投資信託をご購入の際には、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」は、労働金庫の投資信託取扱店舗にご用意しております。ただし、インターネットバンキング専用ファンドについては、インターネットによる電子交付となります。
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【商号等】中央労働金庫 登録金融機関 関東財務局長(登金)第259号