ファンドの特色
日本を含む世界各国のビューティー・ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。
分配金履歴
決算頻度:半年
2024年06月10日 | 0円 |
2023年12月11日 | 0円 |
2023年06月09日 | 0円 |
2022年12月09日 | 0円 |
2022年06月09日 | 0円 |
2021年12月09日 | 600円 |
2021年06月09日 | 925円 |
2020年12月09日 | 951円 |
2020年06月09日 | 0円 |
2019年12月09日 | 0円 |
2019年06月10日 | 280円 |
2018年12月10日 | 0円 |
設定来累積分配金 | 4,495円 |
お申込情報
申込手数料率(税込) | ※現在販売を停止しております |
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解約時手数料率(税込) | 換金(解約)手数料はかかりません。 |
信託報酬等合計(税込・年率) | 年率1.804%(税込) |
信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 |
その他費用 |
下記その他費用はファンドより実費として間接的にご負担いただきます。 ・監査費用 ・有価証券売買時の売買委託手数料 等 |
購入 | ※現在販売を停止しております |
申込単位 | |
換金 |
原則として、換金申込日(またはご指定日)から起算して5営業日目からお支払いします。 【申込不可日】 ニューヨーク証券取引所 ニューヨークの銀行の休業日 |
投資リスク |
・投資信託の基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)等の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ・組入れ有価証券(株式・債券等)等は、株式指標・金利・その有価証券等の発行者の信用状態の変化等や、取引が十分な流動性の下で行えない(流動性リスク)等を原因とした値動きにより変動します。 ・外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。 |
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- 「シャープレシオ」や「リスク」、「トータルリターン」はウエルスアドバイザー独自の計算ルールに基づき、算出したものです。
[指数、為替情報の提供元(情報源)について]
為替情報はSBIリクイディティ・マーケット株式会社からの提供を受けています。
指数データはウエルスアドバイザー株式会社からウエルスアドバイザーインデックスの提供を受けています。
※ウエルスアドバイザーインデックスとは、ウエルスアドバイザーが独自に算出している追加型株式投資信託の指数です。
[投資信託取扱い商品に関してあらかじめご確認いただきたい重要な事項]
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- 組入れ有価証券(株式・債券等)等は、株式指標・金利・その他有価証券等の発行者の信用状態等により価格が変動します。
- 外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替リスク)により基準価額が変動しますので、お受取り金額が投資元本を下回る場合があります。
- 投資信託は、以下の費用をご負担いただきます。
申込時 :申込手数料 購入金額(購入口数×約定日基準価額※1)の最大3.24%(税込)※消費税10%の場合、3.3%(税込)
※1 約定日は、お申込み頂くファンドの種類によって異なります。
保有期間中:運用管理費用(信託報酬) 純資産総額の最大年率2.376%(税込)※消費税10%の場合、2.42%(税込)
その他費用:監査費用、有価証券の売買および保管ならびに信託事務にかかる費用等についても信託財産からひかれます。これらの費用は運用状況等により変動する場合がありますので、事前に利率・上限を示すことができません。
換金時 :信託財産留保額 換金時の基準価額に対して最大0.5%
これらの費用の合計額、計算方法等については、お客様にお申込頂くファンドやご購入金額によって異なりますので、表示することはできません。詳しくは、ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」、「目論見書補完書面」でご確認ください。 - 投資信託のお申込の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」、「目論見書補完書面」をお渡ししますので、内容を十分お読みのうえ、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書(交付目論見書)」、「目論見書補完書面」は、当行の投資信託取扱店窓口にてご用意しております。
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- 苦情処理措置及び紛争解決処理の内容
当行は、一般社団法人全国銀行協会(連絡先:全国銀行協会相談室0570-017109または03-5252-3772)または特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター(連絡先:0120-64-5005)を利用することにより、金融商品取引業等業務関連の苦情及び紛争の解決を図ります。