相場の急落を好機と捉えてＥＴＦ（上場投資信託）を売買する投資家が増えている。東証では１０月にＥＴＦの売買高が前月比６９．７５％増の２億９７２３万口、売買代金が同６４％増の３１２０億円となった。大証では１０月にＥＴＦの売買高が４７６７万口、売買代金が３３３８億円となり、いずれも過去最高を記録している。
　松井証券では１０月にＥＴＦの売買代金が１９８億円で過去最高となり、９月に比べてほぼ倍近くとなった。「１月もそうだったが、相場が大きく下げると株式などの売買全体に占めるＥＴＦの割合が増える」（松井証券広報担当の治部樹氏）という。松井証券の１０月の売買代金ランキングではトヨタ<7203.T>やソニー<6758.T>などの個別株式が上位を占めるが、ＥＴＦ関連では日経平均株価に連動する「上場インデックスファンド２２５（上場２２５）」<1330.T>が１６位と健闘している。松井証券ではＥＴＦの売買のうち約７割を日経平均株価に連動する商品が占めるという。
　また、松井証券では１０月に新規の口座開設が増加したが、「最初にどの株を買えばよいか分からない顧客でもＥＴＦは選びやすい」（同）と、銘柄選別の手間が不要なＥＴＦの特徴に個人投資家が注目したことも売買増加の背景にあるようだ。


提供：モーニングスター社