フィデリティ投信の「フィデリティ・日本成長株・ファンド」が４月１日に設定から２０周年を迎えた。同社取締役副社長で最高投資責任者の丸山隆志氏は、「ボトム・アップ・アプローチは、日本経済の好不調にかかわらず、企業独自の成長ドライバーによって成長が遂げられる銘柄を選び抜くことができる。これからも長期の資産形成に役立てると確信している」と語った。また、ファンドを設定当初から運用しているポートフォリオ・マネージャーのジェイ・タルボット氏は、「長期投資は成果が出るまで時間がかかるが、必ず結果につながる」と一貫した投資哲学がパフォーマンスを支えていると語っていた。

　「フィデリティ・日本成長株・ファンド」は、設定来の累積リターンが１４５．９２％とベンチマーク（ＴＯＰＩＸ＜東証株価指数＞配当込み）の８７．１６％を大きく上回る成績を残しているが、近年のパフォーマンスの優位性が際立つ。３月末基準で過去１０年（年率）のトータルリターンは６．２３％とカテゴリー（国内大型グロース）平均（６．３７％）並みだったが、過去３年（年率）で８．９１％と平均（６．５７％）を２．３４ポイント上回り、過去１年では２４．３７％と平均（１９．６９％）を４．６８ポイント上回っている。

　この好調なパフォーマンスによって、２０１８年になっても新規取り扱い金融機関が２社増えて販売社数が１２０社を超え、また、資金流入も続いている。３月末現在の純資産残高４０７９．９億円は、国内株式アクティブファンドで最大級の規模だ。特に、確定拠出年金（ＤＣ）市場からの資金流入が大きく、純資産総額の７０％程度は確定拠出年金を通じた資金だという。国内の企業型ＤＣ規約５５６４のうち４５％にあたる２４５５規約で同ファンドは採用され、ＤＣ市場で最も多くの支持を集める日本株アクティブファンドになっている。

　同ファンドの長期目線での運用姿勢は、２００５年に運用チームが発表した「コーポレート・ガバナンスの改善が株主に投資収益をもたらす」というコンセプトにも表れている。２００２年−２００３年の金融危機で膨らんだ不良債権の処理を巡って銀行等による株式持ち合い構造が解消され、コーポレート・ガバナンスの改善が図られ、企業収益の改善、雇用増加・賃金上昇、需要の増加などの日本の復活が遂げられるという長期の成長シナリオを示したものだ。結果的に、りそな銀行に公的資金が導入された２００３年５月をボトムにして日本の株価は回復した。そして、コーポレート・ガバナンス改善が株価にプラスに働くことは現在でも通用し、銘柄選定の重要な視点として生きている。

　丸山氏は、近年になって同ファンドのパフォーマンスが一段と市場をアウトパフォームしていることについて、「日本企業は、急速にグローバル化を進めている。国内市場でうまくいったビジネスモデルをグローバルに展開し、世界の市場から収益を得るようになると、国内市場だけで完結した成長とは次元の異なる成長につながる。高いバリュエーションの企業の株価がＥＰＳ成長に支えられて一段と高くなることもある。単純に割安な株価だから投資していては勝てず、企業の本質を理解したアクティブ運用が勝ちやすい環境になっている。フィデリティのポートフォリオマネージャーは全員がアナリスト出身であり、企業とのエンゲージメントの点でも一日の長がある」と、同社の運用哲学や体制そのものが、ファンドのパフォーマンスを押し上げていると解説する。

　タルボット氏は、同ファンドが銘柄選定をする際に注目するポイントは、設定来変わっていないという。（１）世の中に役立つ「付加価値創造型／問題解決型」企業（２）業界の進化をリードしていく企業（３）変革が起こりにくい業界では経営力やマーケティング力で差別化できる企業――だ。長期的な成長分野として注目するテーマも、「省エネ／省資源」「ファクトリー・オートメーション（ＦＡ）」「ヘルスケア」「新興国の消費拡大」と、設定来一貫している。

　その注目ポイントは変わらないままでも、たとえば、ＦＡの分野にはＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が導入され、多品種少量生産を実現する柔軟性や、品質向上、時短など高生産化が図られ、労働環境の改善や環境保全にもつながっている。結果的に、株式市場の最新の投資テーマであるＡＩ／ＩｏＴ、また、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）を包含している。２０年を経過しても変わることのない運用姿勢を貫きながら、市場が旬とするテーマに合致する銘柄群にしっかり投資しているところに、「成長株」を見極めるボトム・アップ・アプローチの神髄がうかがえる。
提供：モーニングスター社