２０年上半期はコロナ下の外出自粛や休業要請等による影響でＲＥＩＴ（不動産投資信託）にとって厳しい環境となった。そこで、国内公募追加型株式投信（確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ＥＴＦ除く）のうちＲＥＩＴ型で純資産残高５０億円以上のファンドを対象に上半期のリターンでランキングしたところ、次世代ＲＥＩＴや米国やアジアのＲＥＩＴに投資するファンドが上位を占めた。

　第１位はパインブリッジ・インベストメンツが運用する「ＰＢ　グローバル・テクノロジー・インフラ」で２．７０％のリターンとなった。ＲＥＩＴ型ファンド３０６本中、唯一プラスのリターンを達成した。世界各国のテクノロジー・インフラ関連のＲＥＩＴや株式を主要投資対象とする。６月末時点の組入比率はｅコマース関連施設が３３．６％、データセンターが２４．４％を占めるなど、コロナ下で注目度が高まるいわゆる次世代ＲＥＩＴの比率が高い。コロナ危機の影響が大きかった３月のリターンが−６．１３％と、カテゴリー「国際ＲＥＩＴ・特定地域（為替ヘッジなし）」が−２７．４３％の大幅下落となる中で下げを抑制した。

　第２位は三井住友トラスト・アセットマネジメントの「アジアＲＥＩＴ・リサーチ・オープン（毎月）」で−１０．４１％、第４位は三井住友ＤＳアセットマネジメントの「アジア好利回りリート・ファンド」で−１４．４９％と、アジアＲＥＩＴも比較的良好だった。「アジア好利回りリート・ファンド」は５月末時点でシンガポールの組入比率が４９．２％、豪州が３２．４％などと高くなっている。６月に公表した販売用資料では、シンガポールや豪州は米国や日本のＲＥＩＴに比べて配当利回りや財務の健全性が高く、ＲＥＩＴ価格の上昇をサポートする要因になるとの見方を示していた。

　第３位は「ダイワ・ＵＳ−ＲＥＩＴ（毎月決算）Ａ為替Ｈ有」、第５位は「フィデリティ・ＵＳリート（資産成長）Ｃ（Ｈ有）」といずれも米国ＲＥＩＴファンドとなり、それぞれリターンは−１４．４８％、−１４．５３％となった。米国ＲＥＩＴに投資するファンドでは純資産残高が国内最大級の「ダイワ・ＵＳ−ＲＥＩＴ」、「フィデリティ・ＵＳリート」シリーズの一つ。

　「ダイワ・ＵＳ−ＲＥＩＴ」では利益成長が高いデータセンターや、新型コロナの影響で需要拡大が予想されるヘルスケアに注目。在宅勤務の広がりでオフィスは慎重な選別が必要としている。「フィデリティ・ＵＳリート」も用途別では住宅、データセンター、物流、ヘルスケアが上位となり、感染拡大の影響を考慮した選別を行っているとみられる。

　なお、上半期リターンでトップ５となったファンドのモーニングスターレーティングは６月末時点で、運用期間３年未満で未付与となっている「ＰＢ　グローバル・テクノロジー・インフラ」を除くと、４本全てが４ツ星以上とリスクを考慮したリターンで見ても中長期で優れている。
提供：モーニングスター社