「eMAXISNeo自動運転」がトップ10入り=ネット証券の投信積立契約件数ランキング20年12月
大手証券3社の投信積立契約件数ランキング(月次、20年12月)でトップ10はおおむね変動がなかったが、新たに圏外から「世界経済インデックス」と「eMAXIS Neo 自動運転」が同点10位にランクインした。「世界経済インデックス」はマネックス証券のランキングでは常にトップ10に入っていたが、「eMAXIS Neo 自動運転」はネット証券3社の月間ランキングに入ったことがなく、いきなり総合ランキングでトップ10に顔を出した。2020年の年間パフォーマンスランキングで第2位に入った好成績が評価されてのランクインと考えられる。
ランキングは、定期的に月次の投信積立契約件数トップ10を公表しているSBI証券、楽天証券、マネックス証券の公開情報を使用。各社ランキング1位に10点、以下、順位が落ちるたびに1点を減点し、第10位を1点として、3社のランキング10位までのファンドの点数を集計した。
「eMAXIS Neo 自動運転」は、2020年の1年間のトータルリターンがプラス112.59%と基準価額が2倍以上になった。ネット販社専門のノーロード(販売時手数料無料)インデックスファンド「eMAXIS」シリーズの中で、AI(人工知能)が開示資料を自動で読み込んで関連テーマに分類する新しいタイプのテーマ型インデックスファンド「eMAXIS Neo」シリーズを構成し、同ファンドは自動運転関連の銘柄に投資する「S&P Kensho Autonomous Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する。
「eMAXIS Neo 自動運転」は、昨年1年間を通じて良好なパフォーマンスを残したが、特に、9月以降の年後半のパフォーマンスが際立って良かった。指数組入銘柄(22銘柄)で筆頭の電気自動車メーカーのテスラ(TESLA)は株価が1年間で8.43倍に急騰し、同じく上位組入銘柄である電気自動車メーカーのニーオ(NIO)は、株価が1年間で12.06倍に上昇するなど大幅高となり、連動するインデックスを大幅に引き上げた。純資産残高は、このパフォーマンスが目立ち始めた頃から目に見えて増加し、10月末には16.3億円だった残高が11月末には45.7億円、12月末には92.0億円にまで増加した。
一方、「世界経済インデックスファンド」は、世界の株式と債券に分散投資するファンドで、株式と債券の投資比率は50%ずつ、それぞれの資産区分で国内、先進国、新興国の比率を世界のGDP比率に応じて決定している。現在の基本組入れ比率は国内が10%(株式5%+債券5%)、先進国に60%(株式30%+債券30%)、新興国30%(株式15%+債券15%)という比率になっている。世界経済の成長にそって、資産価値も緩やかに成長している。2020年11月末現在で過去10年間の年率トータルリターンは7.0%だ。安定的な成長を評価して純資産残高も緩やかに拡大している。
提供:モーニングスター社
ランキングは、定期的に月次の投信積立契約件数トップ10を公表しているSBI証券、楽天証券、マネックス証券の公開情報を使用。各社ランキング1位に10点、以下、順位が落ちるたびに1点を減点し、第10位を1点として、3社のランキング10位までのファンドの点数を集計した。
「eMAXIS Neo 自動運転」は、2020年の1年間のトータルリターンがプラス112.59%と基準価額が2倍以上になった。ネット販社専門のノーロード(販売時手数料無料)インデックスファンド「eMAXIS」シリーズの中で、AI(人工知能)が開示資料を自動で読み込んで関連テーマに分類する新しいタイプのテーマ型インデックスファンド「eMAXIS Neo」シリーズを構成し、同ファンドは自動運転関連の銘柄に投資する「S&P Kensho Autonomous Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する。
「eMAXIS Neo 自動運転」は、昨年1年間を通じて良好なパフォーマンスを残したが、特に、9月以降の年後半のパフォーマンスが際立って良かった。指数組入銘柄(22銘柄)で筆頭の電気自動車メーカーのテスラ(TESLA)は株価が1年間で8.43倍に急騰し、同じく上位組入銘柄である電気自動車メーカーのニーオ(NIO)は、株価が1年間で12.06倍に上昇するなど大幅高となり、連動するインデックスを大幅に引き上げた。純資産残高は、このパフォーマンスが目立ち始めた頃から目に見えて増加し、10月末には16.3億円だった残高が11月末には45.7億円、12月末には92.0億円にまで増加した。
一方、「世界経済インデックスファンド」は、世界の株式と債券に分散投資するファンドで、株式と債券の投資比率は50%ずつ、それぞれの資産区分で国内、先進国、新興国の比率を世界のGDP比率に応じて決定している。現在の基本組入れ比率は国内が10%(株式5%+債券5%)、先進国に60%(株式30%+債券30%)、新興国30%(株式15%+債券15%)という比率になっている。世界経済の成長にそって、資産価値も緩やかに成長している。2020年11月末現在で過去10年間の年率トータルリターンは7.0%だ。安定的な成長を評価して純資産残高も緩やかに拡大している。
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