三井住友トラスト・アセットマネジメントの「次世代通信関連　アジア株式戦略ファンド」（愛称：ＴＨＥ・ＡＳＩＡ　５Ｇ）の純資産残高が１８日に１００２億円となり、設定（２０年２月１４日）からほぼ１年で１０００億円台に到達した。

　同ファンドは、外国籍投信への投資を通じて、日本を含む世界の上場企業の中から、日本を含むアジア諸国・地域の通信技術発展による業績面での恩恵が見込まれる企業の株式に投資する。投資先ファンドの運用は、米国のニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーが担う。

　２１年１月末時点のポートフォリオを見ると、組入上位国・地域は中国２７．１０％、日本１７．７０％、台湾１５．７９％で、上位３カ国・地域で６割を占める。組入銘柄数は４１で、組入上位銘柄は、通信系計測器を手掛ける日本の「アンリツ」（組入比率３．８３％）、台湾の半導体メーカー「メディアテック」（同３．５２％）、中国のインターネット企業「メイトゥアン」（同３．４９％）となっている。

　１８日時点の設定来のリターンは５７．４６％と、モーニングスターカテゴリー「国際株式・グローバル・含む日本（為替ヘッジなし）」の同期間のリターン１９．９８％を３７．４８％上回っている。世界での５Ｇ（第５世代移動通信システム）スマホの普及拡大や、コロナ禍でアジアにおいても社会生活のデジタル化が加速したことなどが、５Ｇ関連企業に追い風となった。組入上位３銘柄の２０２０年の１年間の株価上昇率を見ると、「アンリツ」は６．３％に留まったが、「メディアテック」は６８．４％、「メイトゥアン」は１８８．５％と高い伸びとなった。

　資金フローを見ると、設定来流入基調が継続しており、直近の２１年１月は３０８億円の純資金流入。純資金流入額は設定来最大となり、国内公募追加型株式投信（ＥＴＦ除く）全体でも第８位と高水準となった。
提供：モーニングスター社