今年の夏以降、投資家は手仕舞って次の投資機会を待つか、空売りのポジションを取っていなければ、恐らく巨額の損失を抱えていたと思われる。ＥＴＦ（上場投資信託）についても、保有すべきか損切りすべきかの判断を迫られている投資家が多いとみられる。
　今日にも売った方が得策と思われるＥＴＦには、高利回り社債を投資対象とした「アイシェアーズ・ｉＢｏｘｘ・＄・ハイ・イールド・コーポレート・ボンド（ＨＹＧ）」や「ＳＰＤＲ ・リーマン・ハイ・イールド・ボンド（ＪＮＫ）」がある。高利回り社債のスプレッド（対国債スプレッド）は約１５５０ベーシスポイントに達し、利回りに換算すると約２０％となっている。こうした高利回り社債の発行企業の業績は今後、ますます悪化するとみられるため、高利回り社債ＥＴＦには手を出すべきではないと考える。景気後退の長期化で破たんする企業が急増する可能性が高まっている。アナリストの多くはこれらの企業の社債のデフォルト率が８〜１２％に上昇すると予想している。それでも高利回り社債に投資するのであれば、「アイシェアーズ・ｉＢｏｘｘ ・＄・インベストメント・グレード・コーポレート・ボンド（ＬＱＤ）」などの投資適格級の社債を対象としたＥＴＦにとどめておくべきだろう。
　また、次に注意すべきなのは新興国市場の大型株だ。世界的な景気後退でコモディティ価格が急落し続けており、新興国の石油大手であるブラジルのペトロブラスやロシアのガスプロム、韓国の鉄鋼大手ポスコなどの企業に大打撃を与える公算がある。今後、通貨危機が起こる可能性や業績悪化のニュースが飛び込んでくる可能性もあるだけに、新興国の企業を主な投資対象としたＥＴＦの「アイシェアーズ・ＭＳＣＩ・エマージング・マーケッツ・インデックス（ＥＥＭ）」や「ＢＬＤＲｓ・エマージング・マーケッツ・５０・ＡＤＲ・インデックス（ＡＤＲＥ）」などのＥＴＦは売却するか、空売りを検討すべきだ。
　また、ＲＥＩＴ（不動産投資信託）セクターも商業用不動産の業績が悪化、無配となる可能性があるので関連ＥＴＦは注意する必要がある。不動産の資産価値が急落しており、今後も空室率の増加などでキャッシュフローが減少、一部の企業ではデフォルトのリスクも高まるので、ＲＥＩＴセクターの指数に連動するＥＴＦは投資を避けるのが賢明だ。一方、「ウルトラショート・リアル・エステート・プロシェアーズ（ＳＲＳ）」は、レバレッジをかけて米国不動産株の下落で利益を得られるＥＴＦであり、検討に値する。（２００８年１１月２１日付コラムを抄訳）


提供：モーニングスター社