分散投資の利点は、１つの資産に集中して投資するよりもリスクを抑えられることだ。分散投資により、ポートフォリオを構成するそれぞれの資産が異なる値動きをするため、長期にわたってリターンのブレを軽減できる。

　逆に分散投資をせず、例えば米国の大型成長株だけに投資した場合、１９９５年から１９９９年までの株式相場の上昇期は年率３０％を超すリターンを上げられたが、その後の２０００年から２００２年の相場低迷期には反対に年率２０％程度のマイナスリターンとなった。同様に９０年代後半の株式相場の好調時にポートフォリオの３０％を債券で運用していれば、この間のリターンは低下するものの、２０００年に入ってからの株安局面では債券がポートフォリオの損失をある程度補う結果となる。実際に、２０００年から２００２年における米国の投資適格債券市場の指数「バークレイズキャピタル米国総合インデックス（旧称：リーマン債券総合インデックス）」の平均リターンは年率１０％となっている。

　２００８年後半は国内（米国）株や外国株に限らず、コモディティ、債券に対する投資でさえ、大幅な損失を記録した。しかし、分散投資は意味がないと断定するのは早すぎる。株式と債券の両方をポートフォリオに組み込んだ投資家は、株式投資が１００％だった投資家に比べても損失は小さかった。例えば、Ｓ＆Ｐ５００を投資対象とした「バンガード・５００・インデックス（ＶＦＩＮＸ）」というファンドは２００８年に３７％のマイナスリターンとなったが、同ファンドの保有比率を６０％に抑え、米国の投資適格債券に幅広く投資する「バンガード・トータル・ボンド・マーケット・インデックス（ＶＢＭＦＸ）」というファンドを４０％持った場合、マイナスリターンは２０％まで軽減されている。

　資産配分の専門家であるロバート・アーノット氏は、あらゆる資産が売り込まれた２００８年の相場においても分散投資は機能したと述べている。また、２００８年のような金融市場は異例で、いつまでも続くとは考えにくいと指摘している。
　（１０日付コラムを抄訳）
提供：モーニングスター社