投資信託協会が４月の投信概況を発表した。世界的な信用危機の収束で各国の株価指数が堅調に推移、投信全体の総合計は運用増減が前月末比１兆９６３９億円増となり、設定と解約・償還の差し引きは１４４９億円の純増となった。純資産総額は同２兆１０８９億円増（同４．１％増）の５３兆５８７５億円となり、０８年１０月の水準に迫った。

　株式投信は１兆９６３５億円の運用増となったものの、資金増減は３３０億円減と２カ月ぶりのマイナスとなった。投資信託協会副会長の乾文男氏は、「株価の上昇により、戻り待ちをしていた投資家の売りが出たのではないか」と分析する。純資産総額は同１兆９３０５億円増（４．８％増）の４２兆２８２２億円となった。

　株式投信の分類別の内訳では、資金増減では国内株式型が同３５７億円減、インデックス型（ＥＴＦ含む）が同２３９６億円減とマイナスとなったのに対し、ファンドオブファンズが同２２３９億円増と急増。急増の理由としては、「野村米国ハイ・イールド債券」各コースなど、新興国の債券に投資するタイプの投信が人気化したことがある。なお、国際株式型・バランス型も資金増減はプラスとなった。運用増減に関しては、ＥＴＦを除くどの分類においてもプラスとなった。

　このほか、公社債投信の資金増減が１７０１億円増となり、昨年５月以来、１１カ月ぶりのプラスに転じた。これは、「株式の売却資金がＣＲＦ（キャッシュ・リザーブ・ファンド）などに一時入金されたため」（乾氏）とみられる。
提供：モーニングスター社