原油先物価格が０９年２月を底に回復基調を強めているのと歩調を合わせ、中東地域の株式に投資するファンドの純資産額が増加してきている。
　モーニングスターの調査で、同地域を中心に投資するファンドの純資産額の合計は０９年６月末現在、０９年１月末比１６．７２％増となっており、６カ月間のトータルリターンは平均で２４．２１％となっている。
　中東地域を中心に投資するファンドのなかでも、日本の公募投信ではソシエテジェネラルアセットマネジメントの「ＳＧアラブ株式ファンド」（追加型／海外／株式）<2008013107>、「ＳＧ中東株式ファンド」（追加型／海外／株式）<2008061901>の合計で３２９億４６００万円となり、運用資産残高が最大規模となっている（２００９年６月末基準）。

　ソシエテジェネラルＡＭに、中東経済の今後の見通し、同社が運用する「ＳＧアラブ株式ファンド」の近況について聞いた。
　「ＳＧアラブ株式ファンド」は昨年１月に設定・運用を開始。
　湾岸協力会議諸国（ＧＣＣ諸国＝サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦、バーレーン、カタール、オマーンの６カ国）を８割程度、それ以外の地域で２割（現在はエジプトが中心）の投資を行う。組み入れ業種では銀行が２８．３％、資本財が１０．８％と上位を占めている（５月２９日現在）。国別では足元、サウジアラビアの組み入れ比率が２９．９％で１位となっている。

　ソシエテジェネラルＡＭでは、直近の「ＳＧアラブ株式ファンド」も含めた中東地域に投資するファンドの基準価格が上昇してきている背景について、「やはり原油価格の回復が大きい」（グローバル株式部）と考えている。
　設定当初は中東地域における巨額のインフラ投資プロジェクト、外資の積極的導入による金融やサービスなどの産業の成長に注目をしており、エネルギー関係を中心とした投資は行っていなかったため、このファンドの基準価格の値動きと原油価格は連動性は高くないと想定。７月をピークに原油先物価格が下落に転じたあと、直後の８月、９月は比較的大きな下落とはならなかったという。
　ただ、ＳＥＣ（米証券取引委員会）による空売り規制で金融株売り・原油先物買いの巻き戻しが起こり、９月のリーマン・ショック発生でリスク資産からのマネーの避難が起こったことで、基準価格は大きく下落した。０８年８月末から０９年１月末までの同ファンドの基準価格の下落率は６５．７％となった。一方、２月以降は世界の金融市場が安定を取り戻しつつあることや、原油先物価格が上昇に転じたこともあり、基準価格は上昇に転じている。
提供：モーニングスター社