インデックスファンド最大手バンガードの香港上場ＥＴＦ（上場投資信託）「バンガード・ＦＴＳＥ・アジア（除く日本）ＥＴＦ」が１９日からＳＢＩ証券、マネックス証券、楽天証券の３社で販売される。バンガードはこれまで米国上場ＥＴＦ１２本を外国籍ＥＴＦとして日本で提供してきたが、香港上場ＥＴＦを取り扱うのは今回が初めて。アジア各国株式に分散投資する低コストのＥＴＦとして注目を集めそうだ。

＜パッシブ運用最大手のバンガード、低コストが強み＞

　同ＥＴＦは、アジア１１カ国、７００以上の銘柄で構成される「ＦＴＳＥアジアパシフィック（除く日本・オーストラリア・ニュージーランド）インデックス」への連動を目指す。同ＥＴＦポートフォリオの銘柄組み入れ比率は時価総額加重平均で決定され、２０１４年１月３１日時点の国・地域別組み入れ比率は、中国２２．５％、韓国１９．５％、香港１５．６％などが上位。ポストＢＲＩＣｓ（ブラジル・ロシア・インド・中国）の一角として注目されるＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）加盟国の比率も計１８．３％と高く、アジアの新興国企業の成長を幅広く取り込むことが可能となっている。

　バンガードは指数への連動を目指すパッシブ運用の最大手であり、提供するインデックスファンドやＥＴＦの多くはコストが競合商品を下回り最も安い。日本で今回提供を開始する「バンガード・ＦＴＳＥ・アジア（除く日本）ＥＴＦ」も、日本の信託報酬にほぼ相当する「経費率」が０．３８％と、低く抑えられている。同ＥＴＦと同様にアジアの新興国に幅広く分散投資する外国籍ＥＴＦで、すでに日本で購入可能となっている商品の経費率は０．５９％がこれまで最安だったが、「バンガード・ＦＴＳＥ・アジア（除く日本）ＥＴＦ」はこれを大幅に下回る。

＜世界で最も成長しているアジアＥＴＦ市場、機関投資家も活用＞

　２０１３年５月設定の同ＥＴＦはバンガードが初めて香港で上場した商品となる。バンガードがアジアのＥＴＦ市場に参入した理由は、市場の伸びシロの大きさだ。バンガード・インベストメンツ・香港のＥＴＦ部門ヘッド兼ディレクター、ダグ・ヨネス氏は、「アジアのＥＴＦ市場は過去５年間に年率２６％で成長し、世界で最も拡大している市場だ」と話す。

　アジアでは個人投資家のみならず、年金基金や政府系ファンドなどの機関投資家によるＥＴＦの活用が急速に進んでおり、バンガードはこうした機関投資家にＥＴＦの分散投資効果や流動性の高さ、コストの安さを説明し、普及を推進している。香港上場ＥＴＦはその多くが中国の株式に投資する商品だが、一段の普及を図るためには、「資産クラスの選択肢を広げる必要がある」とヨネス氏は言う。相場のトレンドを読んで利益獲得を狙うためのＥＴＦではなく、効率的なアセット・アロケーション（資産配分）を実現するためのツールとして利便性の高いＥＴＦを投入するのがバンガードの基本的な方針だ。

　アジア株に投資するＥＴＦで香港市場開拓に向けた布石を打ったバンガードだが、こうしたＥＴＦはいわゆる「コア・サテライト戦略」に活用される。例えば、時価総額の大きい先進国株をポートフォリオのコア（核）に据える一方、ＥＴＦを通じてサテライト（衛星）としてアジア株に投資することにより、コストを低く抑えながら分散効果を享受できる。

＜マーケットの雑音は無視し、資産配分とコストを重視＞

　２０１４年のマーケットは年初から一部新興国の通貨が急落し、その後値動きは落ち着いたものの、依然として先行きは不透明だ。だが、ヨネス氏は「マーケットの雑音は無視した方が良い。将来を予測することは投資を成功させるためのカギではない」とアドバイスする。資産運用においてより重要なのは適切なアセット・アロケーションと、「投資家が確実にコントロールできるコストを低く抑えることだ」という。

　同氏によると、先進国株と新興国株のＰＥＲ（株価収益率）は、リーマン・ショック以降に連動を強めたが、２０１２年頃からカイ離し始めている。こうしたなか、低コストのＥＴＦを用いたポートフォリオの構築により、分散効果を得ることが一段と重要性を増しているとヨネス氏は話した。
提供：モーニングスター社