インデックスファンド運用最大手のバンガード・グループは１９日、米国上場ＥＴＦ（上場投資信託）の「バンガード・ＦＴＳＥ・オールワールド（除く米国）スモールキャップＥＴＦ（ＶＳＳ）」と「バンガード・米国トータル債券市場ＥＴＦ（ＢＮＤ）」の金融庁への届け出を１８日付で完了したと発表した。近日中にＳＢＩ証券、マネックス証券、楽天証券などの国内証券で購入可能になるという。

　ＶＳＳは米国を除く先進国と新興国市場の時価総額の小さい銘柄に分散投資するＥＴＦで、４７カ国の約３３００銘柄が対象となる。国別投資比率の上位では英国が１５．５％、日本が１３％、カナダが１２．６％となっている。バンガードによると、金融庁に届け出が出されて国内証券で購入可能になった海外上場ＥＴＦの中で、先進国と新興国の小型株に投資可能なＥＴＦはＶＳＳが初めてとなる。

　一方、ＢＮＤは米国の投資適格債券に幅広く投資する。残存期間１年以上の債券が主要な投資対象で、平均残存期間は６．５年となっている。発行体別の構成比率上位では政府機関モーゲージ債が３８％、米国財務省・政府機関債が３５．２％、社債が１０．２％。トリプルＡの格付けを得ている債券が全体の７８．５％と大半を占める。
　米モーニングスターのＥＴＦアナリストは「０８年のＢＮＤの市場価格リターンは約６．９％であり、株式相場が大幅なマイナスリターンになったことを考えると非常に印象的なパフォーマンスだ」と指摘している。

　バンガードのＥＴＦは保有期間中に毎年支払う手数料が低い点が特徴。ＶＳＳの経費率（日本の信託報酬にほぼ相当するもの）は０．３８％となっており、国際小型株ＥＴＦ（米国籍）の経費率の平均値（０．６４％）に比べて低く抑えられている。一方のＢＮＤも経費率は０．１４％で、比較対象となる米国債券ＥＴＦ（米国籍）の経費率の平均値（０．２４％）を下回る。
提供：モーニングスター社