3つ星以上に資金集中、長期運用に強い低コスト年金専用ファンドが一般向けに販売開始、新規で即4つ星獲得
国内公募追加型株式投信(確定拠出年金およびファンドラップ専用、ETF等除く)のうち、2015年12月(以下、同月)末時点でモーニングスターがレーティング対象としているファンドは2682本(全ファンド中63%)、純資産総額では43兆円(同81%)となった。同月の純資金流出入額(推計値)では5つ星が153億円、4つ星が367億円、3つ星が807億円の流入超となる一方、2つ星以下は合計で1590億円の流出超過となり、3つ星に資金が集中した。レーティング対象ファンドのうち、同月末時点における純資産額が10億円以上、かつ前月末とカテゴリーが同一のファンドは1743本で、そのうちレーティング上昇は110本、低下は112本、新規付与は14本となった。
レーティングが上昇した110本のうち、5つ星となったのは18本。そのうち「DIAM 新興市場日本株ファンド」<2007112902>は、国内のジャスダックや東証マザーズなど国内の新興市場に上場している銘柄を主要な投資対象とするアクティブファンドである。同月末時点における過去3年間と5年間のトータルリターンはカテゴリー内でそれぞれトップとなっている。また、同月末時点での過去5年間のシャープレシオはカテゴリー内で上位25%内(44本中第11位)と運用の効率性も高い。同ファンドでは、時価総額や業種比率にとらわれず、企業のファンダメンタルズとバリュエ―ションに注目して銘柄選別を行っている点が主な特徴となっている。
その他5つ星に上昇した「シンプレクス・ジャパン・バリューアップ・ファンド」<2008022707>は、国内の上場株式で割安な銘柄を主要な投資対象とするアクティブファンドである。同月末時点における過去5年間のシャープレシオはカテゴリー内で上位8%内(14本中第1位)と優れた運用効率性となっている。同ファンドは積極的に投資対象となる企業の事業戦略や財務戦略に対する提言を行なうなど、企業経営者とのコミュニケーションを通じて企業価値の向上を目指した運用戦略が最大の特徴となっている。
新規付与の14本のうち、5つ星が2本、4つ星が5本。そのうち「三井住友・DC年金バランス30(債券重点型)」<200509300A>、は、もともとDC専用として運用されていたが、2015年12月に一般向けに販売されたことからレーティング付与の対象となり、即座に4つ星を獲得した。同ファンドは国内外の公社債を主な投資対象とするインデックス型ファンドである。同月末時点における過去10年間のシャープレシオはカテゴリー内で上位6%内(75本中第4位)と長期運用において効率性が優れているとともに、新規付与された14本のうち信託報酬等(監査費用等含む、税込み)が最も低いことから、コスト面でも強みとなっている。
提供:モーニングスター社
レーティングが上昇した110本のうち、5つ星となったのは18本。そのうち「DIAM 新興市場日本株ファンド」<2007112902>は、国内のジャスダックや東証マザーズなど国内の新興市場に上場している銘柄を主要な投資対象とするアクティブファンドである。同月末時点における過去3年間と5年間のトータルリターンはカテゴリー内でそれぞれトップとなっている。また、同月末時点での過去5年間のシャープレシオはカテゴリー内で上位25%内(44本中第11位)と運用の効率性も高い。同ファンドでは、時価総額や業種比率にとらわれず、企業のファンダメンタルズとバリュエ―ションに注目して銘柄選別を行っている点が主な特徴となっている。
その他5つ星に上昇した「シンプレクス・ジャパン・バリューアップ・ファンド」<2008022707>は、国内の上場株式で割安な銘柄を主要な投資対象とするアクティブファンドである。同月末時点における過去5年間のシャープレシオはカテゴリー内で上位8%内(14本中第1位)と優れた運用効率性となっている。同ファンドは積極的に投資対象となる企業の事業戦略や財務戦略に対する提言を行なうなど、企業経営者とのコミュニケーションを通じて企業価値の向上を目指した運用戦略が最大の特徴となっている。
新規付与の14本のうち、5つ星が2本、4つ星が5本。そのうち「三井住友・DC年金バランス30(債券重点型)」<200509300A>、は、もともとDC専用として運用されていたが、2015年12月に一般向けに販売されたことからレーティング付与の対象となり、即座に4つ星を獲得した。同ファンドは国内外の公社債を主な投資対象とするインデックス型ファンドである。同月末時点における過去10年間のシャープレシオはカテゴリー内で上位6%内(75本中第4位)と長期運用において効率性が優れているとともに、新規付与された14本のうち信託報酬等(監査費用等含む、税込み)が最も低いことから、コスト面でも強みとなっている。
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