大和投信「iFree」はロボアドで運用サポート、12本のインデックスファンドの組み合わせ提案

 大和投資信託は9月8日、新たな低コストのインデックスファンド・シリーズ「iFree」(アイフリー)を設定した。「投資、もっと自由に」をコンセプトに、他社のインデックスファンド・シリーズよりも一段と低い水準の運用管理費用にした。また、ロボ・アドバイザーを用意し、「iFree」(アイフリー)」でも活用できるようにすることで、運用サポートにも特徴を出す。同シリーズを企画した大和投資信託マーケティング企画部 担当部長の久保大介氏に聞いた。

 ――「iFree」を設定した意図は?

 「貯蓄から投資へ」という政府の施策のもと、資産形成を後押しするさまざまな政策が出てきている。加えて、金融商品の金利がなくなってしまうような状況のなか、資産形成の手段が、これまで以上に強く求められるようになった。このような環境変化を捉えて、今こそ、必要とされるファンドとして「iFree」を送り出すことにした。

 シリーズとして代表的な資産クラスのインデックスファンドをそろえた。そして、特に若い投資家の間で広がっている運用コストの低いファンドへの高い関心に応えるため、従来にない低コストで提供することにした。このラインアップは、これから投資を始める方だけでなく、これまで投資をしてきたベテラン投資家の方にも喜んでいただけると思う。

 ――ラインアップの特徴は?

 国内株式は、「日経225」(信託報酬<税抜>年0.19%)、「TOPIX」(0.19%)、「JPX日経400」(0.205%)の3本。先進国株式は、MSCIコクサイ(円ベース)に連動する「外国株式」(0.21%)、と「NYダウ」(0.225%)。「新興国株式」(0.34%)はFTSE RAFI エマージングインデックス(円換算)に連動する。

 「日本債券」(0.14%)はNOMURA−BPI総合に連動。シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)に連動する「外国債券」(0.18%)と、JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド(円換算)に連動する「新興国債券」(0.22%)を用意した。

 そして、REITは、東証REIT指数に連動する「J−REIT」(0.29%)と、S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)に連動する「外国REIT」(0.31%)をそろえた。

 一方、手軽に分散投資ができる商品として用意した「8資産バランス」(0.23%)は、国内・先進国・新興国の債券と株式、そして、国内外のREITの8資産に均等に投資するファンドだ。バランス・ファンドの信託報酬は、投資対象資産のインデックスファンドを8本均等に購入した場合の平均信託報酬よりも低い水準に設定してある。

 ――低コストという点では、他社のどのインデックスファンド・シリーズよりも低い水準だ。特に、「新興国債券」、「新興国株式」は、既存ファンドが0.5−0.6%のところ、0.2−0.3%と大幅に低い運用管理費用となっているが、このように低コストのファンドを提供できる理由は?

 運用コストについては、他社と比較して少しでも低くするというよりは、低コストのファンドを求める投資家ニーズに最大限に応えるという姿勢で設定した。

 当社は、海外の債券や株式の運用において、現地の運用会社に委託するのではなく自社で運用することに強いこだわりをもってきた。この経験と体制により、「新興国債券」などの信託報酬水準を引き下げることができた。

 ――サポートツールの提供やラインアップの拡充についての考え方は?

 「FUNDROID」(ファンドロイド)と名付けたロボ・アドバイザーを提供する。投資スタイル診断や、資産分散シミュレーション、積立シミュレーションなどの機能を提供する。この「FUNDROID」の提供も含め、「iFree」には専用サイトを設けて独自の情報提供を行っていく予定だ。

 当面は12本の品ぞろえで進める計画だが、今後は投資家の方々からのご意見を考慮して、必要に応じてラインアップの拡充も検討する。

 「iFree」によって、ポートフォリオで運用することの普及に努めたい。当初の取り扱いは、ネット証券2社だが、その他の販社からの問い合せが多い。多くの販社でお取り扱いいただき、「iFree」が資産形成ツールとして代表的なプラットホームになるよう、当シリーズを育てていきたい。
提供:モーニングスター社
Feature & Column 特集&コラム
  • 特集&コラム読み込み中です
このページのTOPへ
この情報は、ウエルスアドバイザー株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。
また、このページは、投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としてはいません。
このページで提供している情報、記事、画像、図表などの転用、販売、再配信は固く禁じます。

当サイトに表示されている広告の一部はヤフー株式会社に配信を委託しています。ヤフー株式会社から配信される広告が表示されるページを訪問した際には、ヤフー株式会社も同社のcookies情報を取得いたします。そこで収集されるcookies情報については当社に提供・開示されることはなく、ヤフー株式会社が定めるプライバシーの考え方にしたがって管理されます。くわしくはこちらをご覧ください。また、ヤフー株式会社から配信される行動ターゲティング広告についてはこちらをご覧下さい。