アジアの新興国が相次ぎ利上げに踏み切っている。１５日にはインドネシアとフィリピンの中央銀行がいずれも政策金利を０．２５％引き上げた。

　背景にあるのは通貨安に対する根強い懸念だ。国内投信市場においても、通貨安の影響からアジアを中心に新興国の株式・債券ファンドはパフォーマンスが低迷している。モーニグスターカテゴリーによる分類では、１０月末時点で７４カテゴリーのうち年初来リターンの下位５カテゴリーは全て新興国関連となっており、新興国単一国の株式に投資するカテゴリーである「国際株式・エマージング・単一国（為替ヘッジなし）」は−１９．２３％と、“ワースト５”に落ち込んでいる。

　同カテゴリーに属するファンドを主要な国ごとに分類してみると、年初来で最も下落しているのは８月に通貨が急落したトルコで平均リターンは−４２．７８％とダントツだが、次いでフィリピンが−２３．１１％、インドネシアが−２０．８２％と、比較的下落率が大きい。ベトナムは−１１．６６％、タイは−７．２４％となるなど、下落率には差が見られるものの、軒並みマイナスリターンに沈んでいる。

　直近のアジア株式のパフォーマンス悪化は米金利動向の影響を大きく受けている。「国際株式・エマージング・単一国（為替ヘッジなし）」のパフォーマンスを月次で見ても１８年１月にピークを付け、翌２月から低下基調に転じたが、そのきっかは米長期金利が２．８６％と１３年１２月以来４年２カ月ぶりの高水準となったことだ。

　なお、過去には１３年に当時のバーナンキＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長が早期の金融緩和縮小を示唆し、米金利の大幅な上昇と新興国株式の急落が起きた“バーナンキ・ショック”があった。しかし、米長期金利は１３年１２月に３％の大台に乗せた後、緩和縮小観測が後退する中で１５年１月の１．６４％まで低下。その間、「国際株式・エマージング・単一国（為替ヘッジなし）」のリターンは２４．８９％と大きく反発している。

　今回も米金利先高観が後退すればアジアを含めた新興国株式が反発する可能性もある。投資家は足元の混乱に一喜一憂するのではなく、米金利動向も視野に入れながら慎重に対応することが重要となりそうだ。
提供：モーニングスター社