米株“適正価値”対比で割安度強まる、「エネルギー」など顕著に

 米モーニングスターが公表する「マーケット・フェア・バリュー(市場適正価値)」で見た米国株式市場の割安度が強まっている。同指標は米モーニングスターの株式アナリストが算出する各銘柄の適正株価を基に、米国株式市場の割安・割高度を示す。1.00が適正水準で、1.00を上回るほど割高、下回るほど割安となる。

 20日時点の同指標は株価の大幅下落を受けて0.94に低下し、10月30日以来約3週間ぶりの割安水準となった。直近で最も割安となったのは10月29日に記録した0.92で、現在はその水準に近づきつつある。

 もっとも、過去にさかのぼると、月次ベースではチャイナ・ショック後の市場動揺局面である15年9月が0.91、欧州債務危機による株安があった11年9月が0.77、リーマン・ショック後の金融危機局面である09年2月が0.64となっており、これらの危機局面ではより割安な水準まで株価が調整している点は注意が必要だろう。

 同指標ではセクター別の割安度・割高度も算出されており、11セクターのうち19日時点で割安度が最も強いのが「エネルギー」で0.87、次いで「テクノロジー」で0.89などとなっている。

 割安度が強いこれらのセクターに投資する主要な米国株式ETF(上場投資信託)としてはエネルギーでは「エネルギー セレクト セクター SPDR ファンド」(ティッカー:XLE)、テクノロジーでは「テクノロジー セレクト セクター SPDR ファンド」(ティッカー:XLK)などがある。
提供:モーニングスター社
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