“変わり種”債券ETF脚光、米社債市場への警戒が背景

 日本では聞きなれない“変わり種”の債券ETF(上場投資信託)が米国で運用規模を拡大している。そのETFは、JPモルガンが運用する「JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF」(ティッカー:JPST)。20日時点の純資産残高が40億ドル(約4557億円)と、年初来で約37倍に急増し、米モーニングスターカテゴリー「超短期債」においては17年末時点でトップ10のランク外だったが、20日時点では7位まで順位を上げている。

 JPSTは主に米ドル建ての投資適格債に投資を行うファンドで、モーニングスターの区分ではアクティブ型のETFに分類されており、調査に基づく種別の変更とデュレーションの管理を特徴とする商品だ。10月末の種別構成比率は投資適格社債が68.5%と最も高く、社債への投資を行うことで利回りを獲得する一方で、金利感応度であるデュレーションを1年以下に抑えることで、金利変動リスクを抑制する運用となっている。

 足元では米国のGE(ゼネラル・エレクトリック)を巡る信用懸念などから社債市場に対する警戒感が強まっている。金利変動リスクを抑制しつつ、社債の中でも信用格付けの高い債券を中心に投資するETFを先行する動きからJPSTが注目を集めている格好だ。

 ちなみに日本で購入可能な米国上場ETFの中でも、近年はユニークな債券ETFが登場している。例えば、「ウィズダムツリー 米国ハイイールド社債ファンド(金利ベア型)」(ティッカー:HYND)は、米国のハイイールド債券を投資対象としつつ、デュレーションをマイナスにすることで金利の上昇局面でパフォーマンス向上が期待できる。

 また、「ウィズダムツリー 米国債券ファンド(利回り強化型)」(ティッカー:AGGY)は、米国債の代表的指数であるブルームバーグ・バークレイズ米国総合インデックス対比で社債の比率を高め、デュレーションを長めに維持することで利回りの向上を目指すETFとなっている。
提供:モーニングスター社
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