ターゲットイヤー型ファンドの本数が増えている。２０１８年１１月末時点でモーニングスターが評価対象とする国内公募ファンドうち、ターゲットイヤー型ファンドは１０４本となった。５年前（２０１３年１１月末時点）は４９本、３年前（２０１５年１１月末時点）は６０本（同）だった。

　ターゲットイヤー型ファンドは、バランスファンドの一種。退職する年など目標とする年（ターゲットイヤー）に向け、最初は積極的な運用を行い、徐々に安定運用の割合を引き上げていき、ターゲットイヤーに達したら、完全な安定運用に切り替わるファンドを指す。定年が近づく５０歳以降は安定資産が増えるため、リーマン・ショックのような暴落が起きても運用してきた資産を守りやすい。

　ターゲットイヤー型ファンドが増加している背景には、急速な高齢化社会の進展がある。政府が２０１７年に「人生１００年時代構想」に言及するなど、定年後の長期にわたる資産運用を考えざるを得ない時代に突入している。米国ではいち早く確定拠出年金などで老後の資産形成の手段としてターゲットイヤー型ファンドが普及しており、日本においても現在は市場が小さいものの、今後拡大するか注目される。

　２０１８年１１月までに設定されたターゲットイヤー型ファンド１３本のうち、ターゲットイヤーを２０５０年以降に定めているファンドは７本あった。うち、「フィデリティ・ターゲット・デート・ファンド２０６０」シリーズの２本は２０６０年と、「マイターゲット２０６０（確定拠出年金向け）」＜２０１８０３０９０Ｂ＞と並んで最も長期の設定となっている。

　また、ターゲットイヤー型ファンドの信託報酬等（税抜）の平均を見ると、２０１８年１１月末時点は０．７２となった。２０１３年１１月時点の０．７９、２０１５年１１月時点の０．８５、２０１７年１１月時点の０．７７と比べて低下しており、長期で運用する上で重要なコスト面での魅力も高まっている。
提供：モーニングスター社