新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言が２５日、全面的に解除された。今後は欧米などと同様、社会経済活動の正常化に向けた段階に入る。コロナ後の世界において、関心を集めそうなファンドの１つに「次世代通信関連　世界株式戦略ファンド」（愛称：ＴＨＥ　５Ｇ）がある。

　テレワーク、遠隔医療、リモート授業が進展するなど、新型コロナウイルス対策を進める過程において、世界中で対人接触の機会を減らすためのさまざまな取り組みがなされた。そこでは、大容量のデータ通信が求められ、５Ｇ（第５世代移動通信システム）を活用した情報通信ネットワークの重要性が高まっている。ポストコロナ社会では、従来のスタイルと、テレワークなど新しい生活・社会スタイルの融合が進むと見られ、新しいスタイルを支える大容量通信サービス、すなわち５Ｇ関連技術やサービスの需要増加が見込まれる。日本を含む世界の５Ｇ関連銘柄に投資する『ＴＨＥ　５Ｇ』の注目度が高まる場面もありそうだ。

　１９年末（１２月３０日）を１００として、『ＴＨＥ　５Ｇ』の基準価額、モーニングスターカテゴリー「国際株式・グローバル・含む日本（為替ヘッジなし）」、および先進国株式（日本を含む先進国の株価指数の動向を示す「ＭＳＣＩワールド（配当込、米ドルベース）」を円換算）の推移を見ると、２月下旬から３月中旬にかけての急落局面、およびそれ以降の反発局面の双方において、『ＴＨＥ　５Ｇ』が優位に推移している。

　参考までに、『ＴＨＥ　５Ｇ』の基準価額が２０年の高値を付けた２月２１日、安値を付けた３月１７日を基に、下落局面（２月２５日−３月１７日）、反発局面（３月１８日−５月２５日）のトータルリターンを見ると、下落局面は『ＴＨＥ　５Ｇ』−２９．８５％、カテゴリー平均−３１．４９％、先進国株式−３２．９６％、反発局面は『ＴＨＥ　５Ｇ』３１．８９％、カテゴリー平均２３．１６％、先進国株式２３．６２％となった。リーマンショック級といわれる急落局面とそこからの回復局面の双方において、『ＴＨＥ　５Ｇ』が相対的に優位なパフォーマンスであったことは注目されよう。

　『ＴＨＥ　５Ｇ』のコロナショック下のパフォーマンスを支えたのは、テレワークなどによるデータ通信量の増大を受けた５Ｇへの期待感の高まりであり、個別銘柄では、米国の『サービスナウ』や英国の『アトラシアン』といったテレワーク関連銘柄のほか、米国の『デクスコム』などの遠隔医療関連銘柄がけん引役となった。

　なお、同ファンドは、モーニングスター「ファンド　オブ　ザ　イヤー２０１９」において、「国際株式型（グローバル）部門」の優秀ファンド賞を受賞している。
提供：モーニングスター社