高パフォーマンスで注目の「eMAXIS Neo」、2つの新ファンドが運用開始

 三菱UFJ国際投信は5月7日、革新的なテーマを対象とする特徴ある指数に連動することをめざす「eMAXIS Neo(イーマクシスネオ)」シリーズの「eMAXIS Neo クリーンテック」「eMAXIS Neo 電気自動車」を設定し、運用を開始した。「eMAXIS Neo」シリーズは、2018年8月6日に「宇宙開発」「ロボット」「遺伝子工学」の3ファンドでスタートし、今回の2ファンド追加で合計11本のシリーズに拡充した。シリーズのファンドは、過去1年間で基準価額が3倍以上に上昇した「eMAXIS Neo 自動運転」や「eMAXIS Neo バーチャルリアリティ」などもあり、注目度の高いシリーズになっている。

 いわゆる「テーマ型ファンド」は、特定の産業やテクノロジーを投資対象としている分かりやすさがある一方、「旬の時期が短い」として長期投資には向かないというネガティブな見方があるが、近年に取り上げられているテーマは、ロボットテクノロジーやフィンテックなど、中長期の投資テーマになり得るという視点で選ばれたものが多い。「eMAXIS Neo」シリーズは、そのようなテーマを米国のデータ分析会社であるKENSHO社が開発した「S&P kenshoニューエコノミー指数」に求め、同指数に連動する運用成果をめざすインデックスファンドにすることで、比較的低コストで提供している。

 「S&P kenshoニューエコノミー指数」は、KENSHO社がAI(人工知能)を使った分析手法を開発し、有価証券報告書など上場企業の開示情報をAIが読み込んで、有望な成長分野を事業のコアに位置付けている企業をピックアップして指数を構成している。「自動運転」「バーチャルリアリティ」「ナノテクノロジー」などの成長が業績に直接響く傾向が強い指数といえ、過去のパフォーマンスは、S&P500などの米国株価指数やMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(ACWI)などの世界株価指数を上回る成績を残している。

 2021年3月末時点で、「eMAXIS Neo」シリーズ各ファンドの過去1年間のトータルリターンは、「自動運転」がプラス230.50%、「バーチャルリアリティ」が同228.02%、「ナノテクノロジー」が同195.63%、「ウェアラブル」が同138.89%、「ドローン」が同107.30%、「フィンテック」が同104.77%と、運用実績のある9ファンドの中で6ファンドが2倍以上になっている。同期間のMSCI ACWI(円ベース)の同56.76%、NASDAQ総合指数(円ベース)の同70.70%を大幅に上回っている。「ロボット」が同80.96%、「遺伝子工学」は同71.05%、「宇宙開発」が同56.74%だったため、「宇宙開発」のみがMSCI ACWIをアンダーパフォームしているが、シリーズ全体として非常に高いパフォーマンスを残している。

 新設の2ファンドは、「クリーンテック」が、環境に優しい方法でエネルギーを生み出すテクノロジー、または、製品に特化している企業で構成されたインデックス「S&P Kensho Cleantech Index(配当込み、円ベース)」に連動を目指すファンド。日米欧が2050年までに温暖化ガスの排出量を実質的にゼロをめざす「カーボンニュートラル」の目標に向けて関連投資を拡大することを表明している現在の社会的状況を捉えたファンドともいえる。

 また、「電気自動車」は、電気自動車セクターやそれを支援する事業に従事している企業で構成された「S&P Kensho Electric Vehickes Index(配当込み、円ベース)」に連動することをめざす。こちらも温暖化ガスの排出を実質ゼロにする中で、温暖化ガスの排出が比較的大きいガソリン車やディーゼル車を廃止して電気自動車に変換しようとする世界の潮流を捉えたファンド。既に、欧州ではノルウェーが2025年にガソリン車やディーゼル車の新車販売を禁止、イギリス、ドイツ、オランダ、スウェーデンでは2030年までに、フランス、スペインでも2040年までには販売禁止を決めている。そして、アメリカでもワシントン州では2030年までに販売禁止をカリフォルニア州やマサチューセッツ州は2035年までに販売禁止を決めているなど、自動車需要の旺盛な欧米で電気自動車シフトが急速に進みつつある。

 信託報酬は、シリーズ一律で年0.792%(税抜0.72%)であり、有望な成長産業に深くかかわる企業をピックアップするというアクティブファンドのような運用の仕組みを持つファンドにしては低い料率になっている。
提供:モーニングスター社
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