国内公募追加型株式投信（確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ＥＴＦ、通貨選択型除く）のうち２１年６月末時点の純資産残高が５０億円以上のＲＥＩＴ型ファンドを対象に、２１年上半期（１−６月）のリターンを見たところ、米国ＲＥＩＴに投資するファンドがトップ５を独占した。

　上半期の米国ＲＥＩＴは、ワクチン接種の進展やバイデン政権による経済対策を受けた景気回復期待から急反発し、「Ｓ＆Ｐ米国リート指数（配当込み、ドルベース）」の上昇率は２１．７０％となった。米国株式が過去最高値を断続的に更新する中で、相対的な割安感から米国ＲＥＩＴにも資金が向かい、上昇率は、日本を含む「Ｓ＆Ｐアジア太平洋リート指数（配当込み、ドルベース）」の９．１６％、「Ｓ＆Ｐユーロ圏不動産指数（配当込み、ドルベース）」の３．９０％を大きく上回った。

　上半期トップは岡三アセットマネジメントの「ワールド・リート・セレクション（米国）」（愛称：十二絵巻）でリターンは３２．２３％となった。１月後半以降、雇用改善による需要回復見込みから「住宅セクター」を、財政出動による現金給付が追い風になるとして「小売りセクター」をオーバーウェイトしている。７月１２日付月次運用レポートによると、セクター別構成比で「住宅」が２６．５％、「小売り」が１１．７％となっており、両セクターの比率はリターン上位５ファンド中で最も高い。また、今後についても、両セクターの強気スタンスを継続するとしている。なお、実質的な運用はドイツ銀行グループの「リーフ　アメリカ　エル　エル　シー」が担う。

　フィデリティ投信が運用する「フィデリティ・ＵＳリート・ファンド」の「（資産成長型）Ｄ（為替ヘッジなし）」が３２．１９％で第２位、「Ｂ（為替ヘッジなし）」が３１．８１％で第４位となった。同投信では７月に公表したレポート「米国株式との対比で出遅れ感が注目される米国リート」において、ワクチン接種普及に伴い不動産ビジネスが正常化に向かっていることや、景気が回復途上にある中で業績好転が見込まれることなどから、米国株式に出遅れていた米国リートは今後も堅調な推移が期待されるとの見方を示し、デジタル化投資の拡大などから「物流」、「データセンター」の長期成長性に改めて注目している。５月末時点の業種別組入比率を見ると、「物流」は１７．４％とトップの「住宅」（１８．８％）に次ぐ第２位、「データセンター」は１６．５％で第３位となっている。

　大和アセットマネジメントの「ダイワ　米国リート・ファンドＩＩ（年１回決算型）」が３２．０７％で第３位、「ダイワ・ＵＳ−ＲＥＩＴ・オープン（年１回決算型）為替ヘッジなし」が３１．７３％で第５位となった。両ファンドはともに「ダイワ・ＵＳ−ＲＥＩＴ・オープン・マザーファンド」に投資し、実質的な運用は米国の「コーヘン＆スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インク」が担う。両ファンドはリターン上位５ファンドの中でも「ヘルスケア」の比率が高く、６月末時点の組入比率は「ダイワ　米国リート・ファンドＩＩ（年１回決算型）」が１４．５％、「ダイワ・ＵＳ−ＲＥＩＴ・オープン（年１回決算型）為替ヘッジなし」は１４．３％でいずれもトップとなっている。「ヘルスケア」のオーバーウェイトが寄与し、２月にはリターン上位５ファンドの中でも高いリターンを獲得した。

　なお、２１年６月末時点のモーニングスターレーティングは「フィデリティ・ＵＳリート・ファンドＢ（為替ヘッジなし）」が５ツ星、他４ファンドは４ツ星となっており、長期的な運用の効率性も優れている。
提供：モーニングスター社