新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」の感染拡大や米金融政策の正常化前倒しに対する警戒感から、日経平均株価、ＮＹダウともに約２カ月ぶりの安値水準に沈んでいる。先行きに不安を覚える投資家も多いことだろう。「毎月一定額で機械的に買い付けるため相場動向に一喜一憂しなくてもよい」ということが、積立投資のメリットの一つとしてよく挙げられる。確かにそうなのだが、株式市場における急落を目にすると不安に駆られるのは当然の心理でもある。積立投資において、相場急落時にも投資を継続した場合と、急落時の一定期間に投資を停止した場合の運用成績をシミュレーションした。

　シミュレーションは、日本を除く先進国の株式に、２００６年１２月から２０２１年１１月までの過去１５年間（１８０カ月間）、毎月２万円ずつ投資するものとし、全期間一貫して投資を継続した場合と、リーマンショックに襲われた２００８年９月から１年間（２００９年８月まで）投資を停止した場合で行った。日本を除く先進国の株式としては、モーニングスターカテゴリー「国際株式・グローバル・除く日本（為替ヘッジなし）」に属するファンドのリターンを指数化した「モーニングスターインデックス国際株式・グローバル・除く日本（為替ヘッジなし）（単純）」を用いた。

　投資を継続した場合の２１年１１月末時点の時価評価額は７４７万円となり、投資元本３６０万円に対して約２．１倍となった。投資を一時停止した場合の評価額は６６０万円で、投資元本３３６万円に対して９６．７％増加した。両者の評価額の差は８６万円（１３．１％）。リーマンショック時にも積立投資を継続した場合と中断した場合には、投資成果に１割以上の差が生じたことになる。積立を継続した場合には、リーマンショック時に安値圏で購入口数を増やせたことが、後の相場の戻り局面における投資成果の拡大に繋がった。世界の株式が、これから先に急落することがあっても、長期的には経済成長を背景に上昇するものであれば、シミュレーションの収益の差は投資期間が伸びるほど拡大することになる。

　「オミクロン株」や「米金融正常化」に揺さぶられて、世界の株式が一段安となることも考えられる。さらなる不安に駆られることもあれば、毎月の投資が厳しくなることもあろう。とはいえ、積立を継続することの効果も捨てがたい。「長期・積立」を改めて意識し、無理のない範囲で積立投資を継続することを考えたい。
提供：モーニングスター社